時代の変遷とともにメディアの技術進歩や多様化、さらには社会生活様式の移り変わりが生じ、それに連れてテレビ(番組)の視聴動向も大きな変化を示している。今回はNHK放送文化研究所が2021年5月に発表した2020年国民生活時間調査(※)の報告書をベースに、25年にわたるテレビ視聴の時間の変化を、年齢階層別に確認する。

テレビを見る人の割合(テレビ行為者率)は最新の調査でも8割近くに達している。

それでは視聴時間はどのように変化しているのだろうか。男女別で平日の視聴時間の変移をグラフ化したのが次の図。各年齢階層全体における平均値であり、行為者に限定したものではないことに注意。当然、非行為者の視聴時間はゼロとして平均値の算出の際にカウントされるため、行為者率が下がれば平均値も減少する傾向を示す。

男性は40代までは一律に減少、50代と60代は2010年までは横ばいでむしろ増加する動きさえ見せたが、2015年以降は値を減らしている。70歳以上は実質的に変化なし。

女性は男性より若い年齢階層の30代までが漸減で、40代以降は横ばいの動きだったが、2015年以降は40代から60代にかけて一様に減少する動きに転じている。70歳以上に関しては事実上横ばいなのは男性と同じ。これら若年層から中年層までの漸減傾向が、全体としての平日の視聴時間の減少を導いたものと考えられる。

もっとも、その減少度合いは劇的なものではない。これはひとえに長時間視聴する・減少度合いが少ない高年齢層の数、全員に対する比率が増加しているからに他ならない。テレビ番組を運営する側にとって、高齢者はますます大切なお客様になっている次第である。

普通のサービスなら「高齢者が抜けてその分若年層の割合が増え総量が維持される」新陳代謝が起きるのだが、テレビの視聴に関しては「若年層が減り高齢者が増え総量が維持される」逆新陳代謝が起きていることになるとでも表現すればよいのだろうか。

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※2020年国民生活時間調査

住民基本台帳から層化無作為二段抽出法によって選ばれた10歳以上の日本国民7200人を対象に、2020年10月13日から18日にかけて郵送法によるプリコード方式で行われたもので、有効回答数は4247人分。過去の調査もほぼ同様に行われているが、2015年以前は配布回収法によって実施されている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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