テレビを観ながらインターネットを使う人の実情

最近では双方向性のテレビ受像機による番組も提供される機会が増えてきたが、今でもテレビ(放送)はそのほとんどが一方向性、視聴者は放送される番組を観るだけの「提供される」タイプのメディア。その特性を活かし、食事をしたり雑誌や新聞を読みながらテレビを観るスタイルも数多く見受けられたが、昨今では携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォンの双方を含む。以下同)を用いた「テレビを観ながらインターネットをする」様式が増えており、それを前提としたビジネスや構成の番組も登場している。それでは実際に、テレビのリアルタイムでの視聴とインターネットの併用はどれほど行われているのか。情報通信政策研究所が2023年6月に発表した「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)から確認する。

今調査によれば、テレビの行為者(連続して10分以上の利用)率は朝食時、昼食時、夕食時とその後の3つの時間帯でピークが生じる。

それではテレビ番組と相性がよいと言われているインターネットの利用を「併用」している、つまり「テレビのリアルタイム視聴とインターネット利用の並行行為」者率、言い換えれば「テレビ番組をリアルタイムで観ながらインターネットを使っている」人の割合はどのような推移を示しているのだろうか。それぞれの時間帯の全体比を、年齢階層別で見たのが次のグラフ。当然、まずはテレビをリアルタイムで観ていなければ回答には該当しないので、テレビ(リアルタイム)の行為者率の動きと大きな連動性が生じる。

まずは平日。全体的な流れとして3つの山になる時間帯が生じる動きは変わりはない。一方でテレビのリアルタイム視聴は若年層よりも高齢層の方が大きく差を開く形で高い行為者率を示しているが、高齢者におけるインターネットの利用割合が低いことから、高齢層の並行行為者率は、若年層のと差はさほど開いていない。若年層におけるテレビとインターネットの相性のよさがうかがえる。

休日となると、就学・就業のしばりが無くなり、テレビ視聴そのものの自由度も高まることから、「ながら利用」の値も大きく変化する。午前中では山となる時間が1-2時間ほど後ろにずれる。

午後に入るとテレビ視聴そのものが減ることもあり、並行行為者率も減る。そして夜半は夕食時とそれ以降に高い値を示すものの、山となる時間帯は突出しており継続することなく値が落ちていく。山の時間帯そのものは20代以上は19～21時台だが、10代だけ22時台。テレビを観ながらのスマートフォンの利用に夢中なのだろうか。

テレビを観ている人のうちインターネットをしている人は

それでは全体に占める「テレビを観ながらインターネット」率ではなく、「テレビを観ている人のうち、インターネットも同時にしている人の比率」はどれぐらいなのだろうか。いわばテレビの「インターネットながら率」ともいえるこの値だが、そもそも論としてインターネットを利用していなければ「ながら利用」は不可能なため、若年層の方が高い値を示している。またテレビ・インターネットそれぞれの行為者率が低い時間帯では誤差が大きくなることから、2022年分は年齢階層別においては双方の値が高めに出る19時台から22時台限定での値のみが公開されている。

おおよそ「若年層ほど高い値」「高齢層ほど低い値」との傾向がある。10代が低めなのは、インターネット利用端末を持っていない場合があるため(今件調査の10代における下限年齢は13歳)。直上の通りインターネットの利用機会の多い少ないも一因だが、テレビとインターネットの相性は年齢階層の全体人数に占める割合だけでなく、テレビの観賞者に限った割合においても、若年層の方が相性はよいようだ。いわゆるテレビ視聴の「実況」が若年層に流行っていることを裏付ける材料の一つとして挙げられよう。

また見方を変えると、40代以降、特に60代はテレビ視聴の際にインターネットを併用することはあまりなく、テレビに集中していることになる。ライフスタイルのギャップの一様式といえるかもしれない。とはいえ、直近2022年では60代でも、該当時間にテレビを観ている人のうち、インターネットも同時にしている人は2割前後もいることになるのだが。

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※令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

今調査は2022年11月5日から11月11日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォータサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13歳～69歳の1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時並行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。よってグラフの表記上は「10代」だが、厳密には13～19歳を意味する。

調査のタイミングにより一部調査結果においてイレギュラー的な動きが確認できるが、これについて報告書では「経年での利用時間などの変化については、調査時期の違いによる影響や単年の一時的な傾向である可能性も否定できず、継続的な傾向の把握については今後の調査などの結果も踏まえる必要がある」と但し書きを入れている。さらに2020年分の調査については「令和2年度調査は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う、11都府県を対象とした緊急事態宣言下で行われたものであることにも留意が必要」との補足があった。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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