全世帯では23％、夫婦世帯なら3割近く…タブレット型端末の普及率現状を探る
世帯種類別、そして男女別のタブレット型端末普及率
スマートフォンとは似て非なる可能性を秘めたモバイル端末、タブレット。日本における普及率の現状を、内閣府の消費動向調査の最新データから探る。
まずは全般的な世帯普及率。全部の世帯を合わせた総世帯の保有率は23.0％、1保有世帯あたりの保有台数は1.25台。単身世帯は11.5％、一般世帯(二人以上世帯)は28.3％。一人身世帯では7人に1人、二人以上世帯では3世帯半に1世帯がタブレット型端末を保有している。
いずれの種類世帯でも男性の方が普及率は高い。まだ汎用的な普及状況ではないため、デジタル系アイテムに強い関心を持ちやすい男性の方が、より強い所有願望を抱いているのだろう。また必要性の観点でも女性は男性ほど有用性を見出していないとの可能性もある。
続いて「保有世帯あたりの」平均保有台数。
タブレット型端末はその機動性や利用通信環境上の問題(例えば通信量の観点から無線LANによるアクセスが多い)もあり、複数を所有する必要性が無い。一般世帯でも一人一人の所有ではなく、世帯全体の所有物として購入し、共用する事例が多い。結果として世帯種類による保有台数の差異があまり出ない結果となっている。携帯電話のように、一世帯で2台も3台も所有する必要性はあまり無い。ちなみに総世帯における従来型携帯電話とスマートフォンを合わせた携帯電話全体の、保有世帯における平均保有台数は2.06台となっている。
世代別などで見ると……!?
続いて世代別の保有率。性別とクロスした区分と、詳細世代別区分のデータが用意されているので、それぞれをグラフ化し、現状を確認する。
単純世代区分別だが、最多保有層は単身世帯が29歳以下、一般世帯が40代。新型デジタル機器への興味関心・好奇心の高さが若年単身世帯の保有率を引き上げ、また一般世帯では子供との共有も考慮した上での調達事例が多いことから、40代の保有率が高い結果が出ている。具体的な値の抽出として世帯主の年齢が「単身世帯では30歳未満で3割、30代では3人に1人」「一般世帯では30代から50代までが約4割」とのタブレット型端末の保有状況は、覚えておいて損は無い。
男女別の保有状況では、中堅層では男性が高め、若年層とシニア層では女性の方が高めの値が出ている。中堅層で高めなのは仕事で使う場合が多いからだろうか。
世帯年収では大きな差異が出る
最後は世帯年収別に見た、タブレット型端末の保有率。
単身・一般双方世帯共に、低年収ほど低保有率、高年収ほど高保有率の傾向が見られる。なお単身世帯・1200万円以上は回答値ではゼロ％だが、これはイレギュラーによるもので、該当母世帯が8世帯しかいないが原因。
今やタブレット型端末は安価なものも多数登場しているものの、外出して通信回線に直接つなぐ(WiFiを使わない)となればそれなりに通信コストは必要となる。また手持ちのパソコンやスマートフォンでインターネットへのアクセスは事が足りる人も多く、タブレット型端末は現状では「あれば便利にこしたことは無いが、無くても特段困るものでは無い」との位置づけをしている人も多い。結果として、年収による普及率の差が大きく出てしまうことになる。
タブレット型端末は屋内での利用機会が多く、また電子書籍との連動性が注目されている。一方でノートパソコンの代替機として使う場合はともかく、必要性の高い使い方を見出しにくい、タブレット型端末が無いと困る事例が無いのも事実。他方、子供の教材や遊び道具として、あるいは教材用のタブレット型端末も多数市場に出回り始めており、こちらは子供(を持つ世帯)への急速な浸透が注目されている。
現在は試行錯誤の中で、タブレット型端末の有用性が模索されている時代ともいえる。電子書籍リーダーとの兼用も合わせ、多方面の切り口で提案がなされつつ、少しずつ普及が進んでいくのだろう。今後総世帯普及率が3割台に突入した時点で、普及状況は一気に加速化するものと思われる。それに伴い、タブレット型端末ならではの利用スタイルも考案され、それに合わせたアプリも展開されていくに違いない。
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