BDやDVDのような物理メディアで映像ソフトを楽しむ場合、そのソフトを購入する以外に専門店から一定期間借り入れ、映像を観賞する選択肢がある。手元にソフトは残らないが、映画館で映画を観賞する感覚で観ようとするものである。昨今では同様の考えに基づいたインターネット経由による配信サービスが普及しつつあり、物理メディアを借り入れるビデオソフトのレンタル業は厳しさを増しているとの話もある。利用者観点での実情を、日本映像ソフト協会が2024年5月に発表した、日本の映像ソフト協会そのものやソフト関連の実地調査結果を絡めた白書「映像ソフト市場規模及びユーザー動向調査」の最新版(※)から確認する。

次に示すのはビデオソフトのレンタル利用率。調査時点における過去1年間、直近の2023年における調査ならば2023年1～12月における利用実情を尋ねている(グラフ上には2023年の結果として反映されている)。

調査期間内では2014年の37.1％をピークに、レンタル利用率は漸減。直近では10.0％の人が該当する1年間にビデオソフトのレンタルを利用した経験があるとしている。残りの90.0％は会員登録はしているが借りていなかったのか、元々会員登録すらしていないのかまでは分からない。

それでは利用者はどのような利用傾向なのだろうか。利用金額と利用本数を尋ねた結果が次のグラフ。無論双方とも1年あたりの値である。なお直近2023年分に関しては、広報資料では利用枚数は非公開のためグラフ上に記載がない。

今値は調査対象母集団全体ではなく利用者に限定した上での平均値であることから、利用者においても利用金額が減り、利用本数がおおよそ漸減していることが分かる。ビデオソフトのレンタル料相場が低下しているだけならば利用金額は減っても利用本数は減らないが、利用本数も減っていることから、ビデオソフトのレンタル利用者においても、利用傾向が大人しくなっている、利用度合いがライトなものとなりつつある実情が分かる。

もっともここ数年では利用金額も利用枚数もほぼ変わらない値で推移している(2020年の利用金額や利用枚数の前年比増加の動きはイレギュラーか、新型コロナウイルス流行による巣ごもり化の影響だろう)。直近2023年で利用金額が増えているが、これについて広報資料では「2023年は音楽(人気アイドルグループ作品)」、TVドラマ(人気アイドル主演作品)など高単価なソフトが軒並み好調であり単価を押し上げたとみられる」と説明している。

無論この傾向がインターネットで提供される動画サービスに影響を受けているか否かまでは、この結果からだけでは分からない。しかしながら次の調査項目(今件項目は今回発表分では非公開扱いとなっているため、最期に公開された2018年分のものを用いて分析する)「今利用しているレンタルビデオ店が廃業したらどうするか」の回答動向を見ると、主要因ではないものの、少なからぬ影響は与えているであろうことは想像に難くない。

そもそも廃業する想定などない、廃業したらその時に考えるなどが想定されるので、「分からない・不明」との回答に至ってしまう人が多数いるのは仕方がない。自分が普段から当たり前のように利用しているサービスが使えなくなる事態など、普通は考えないからだ。

他方、もし廃業しても違う店を探して利用する、つまりビデオソフトのレンタルは利用し続けるとの人は22.8％にとどまっている。観賞ルートを切り替える人においても、ルートは多様。そのうち有料動画配信に切り替えるとの人は11.9％。大体1割強の人にとってはビデオソフトのレンタル利用の代替手段として、有料動画配信が第一候補に挙がっていると考えてよいだろう。

とはいえ、回答者の身近な場所にレンタルビデオ店がなければ店舗でのレンタル利用は不可能となる。宅配レンタルならば物理店舗がなくても利用はできるが、手間を考えると利用はしたくないという人もいる。利便性の上で優れている点が多いインターネットで提供される動画サービスの影響は、もう少し大きなものなのかもしれない。

なお、今後レンタルビデオは残るのか否かとの問いには、半数近くが否定的。肯定的な意見は2割にも届かない。しかも否定の考えを持つ人はますます増える傾向にある(今件は直近年の広報資料では見当たらず、前回年の公開資料を用いている)。

おそらくは多くの人の思惑通り、多分はインターネットに代替されてしまうのだろう。

■関連記事:

【【更新】テーマ曲CDに原画集にゲームに…ジャンルは増えても単価は減らない、コンテンツ利用者の支出傾向】

【ビデオレンタルのサイトを定期的に閲覧している人は30.9％、ケータイ経由は88.5％が「見たこと無い」】

※「映像ソフト市場規模及びユーザー動向調査」の最新版

2024年1月にインターネット経由で実施されたもので、調査対象は16～69歳。一般調査は1925人、有料動画配信の内情調査は1526人を対象としている。いずれも男女・年齢・インターネットの利用状況に関するウェイトバックがかけられており、調査対象母集団の属性に関する偏りは最小限に抑えられている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項のない限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項のない限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。