袋麺を全国一食べているのは佐賀県民？ 即席ラーメン記念日にちなんでデータの大検証
1958年8月25日に日清食品から世界初となる即席ラーメン(インスタントラーメン)の「チキンラーメン」が発売されたことで、8月25日は即席ラーメン記念日に制定されている。そこで今回はこの記念日にちなんで、即席ラーメンは一体どれだけ食べられているのか、総務省統計局の家計調査などのデータを見ていきたい。
家計調査の対象品目を見ると、即席ラーメンに該当するのは「即席麺」と「カップ麺」に分かれている。言葉の定義は次の通りとなる。
・即席麺…製造過程において調理味付けされ、保存可能の状態に加工されたもの(メンマ、あげ玉、わかめ程度を付加したものも含む。カップ麺は除く)。即席うどん、即席そば、即席ラーメン、インスタント焼きそば
・カップ麺…カップ状のものに麺や具材が入り、お湯を注ぐだけで飲食できるもの。主食的に食べるもの。カップラーメン、カップそば、カップうどん
この記事では「即席麺」のデータを見ていきたい。カップ麺ではない即席ラーメン、つまり「袋麺」の動向だ。
まずは日本における「即席麺」の生産量。これは家計調査ではなく、日本即席食品公共協会の公開データを基にしている。
もっとも古い値となる1958年は0.13億食。以降生産量は急増するが、1972年の37.0億食をピークにおおよそ漸減していく。これは1971年にカップ麺が登場したのが原因。需要をカップ麺に奪われ、生産量も減らす必要が生じたという次第。もっともここ数年は生産量の減少も底を打つ形で止まり、増加の気配すら見られる。
直近の2020年では18.6億食で前年比はプラス10.3％。概算すると1年間で日本国民1人あたり約14.9食分。大きな増加を示しているが、これは新型コロナウイルスの流行で内食の機会が増え、需要が大きく増えたのが要因と考えられる。
支出金額に変化はあるのだろうか。家計調査で継続したデータを確認できる2005年以降の動向を表したのが次のグラフ。
生産量は1972年をピークにおおよそ漸減しているものの、総世帯(単身世帯と二人以上世帯を合わせた全部の世帯)ベースでの支出金額は増加傾向にあった。もっともこれは商品単価の上昇や高級商品化などの商品の多様化が要因だろう。2013年をピークに減少の動きに転じ、2018年で底打ちを見せ、そして2020年では大きな増加となっている。これは生産量のところでも触れたとおり、新型コロナウイルスの流行による内食需要の増加によるもの。記録のある限りでは2013年の1750円を超え、1812円と過去最高金額を示している。
続いて月単位の即席麺への支出金額動向。家計調査で確認できる「二人以上世帯」について、最新分となる2020年の動向は次の通り。
一番支出金額が大きい月は3月。新型コロナウイルスの流行が確認された時期と重なるためにその影響が生じている可能性もあるが、それならば4月や5月も同様の金額を示しているはず。しかし実際には小さめの金額に落ち着いている。次いで12月、4月の順。年や年度の区切り直前の月で大きな金額となるのは、何か理由があるのかもしれないが、今件データだけでは分からない。逆に6～8月に支出金額が小さくなるのは、暑くなるために同じ麺類でも即席麺ではなく、涼も楽しめるそうめんなどが買われるからかもしれない。
最後は即席麺への支出金額の地域別動向。こちらは家計調査の総世帯の値を基にしている。
直近の2020年で即席麺への支出金額が一番大きいのは佐賀県の3054円。次いで新潟県の2536円、鳥取県の2519円。ちなみに支出金額が一番小さいのは岩手県で1107円。トップの佐賀県と比べると4割足らずでしかない。
実情を日本地図に反映させてみたが、地域別動向の類は見出しにくい。海が近いから即席麺をよく食べる、寒い地域では即席麺が好まれるという類の話はなさそうだ。都道府県別の棒グラフでも傾向だったものは見つけ難い。ただ、大きな数字となって目立っている地域(佐賀県、鳥取県、新潟県など)はいわゆるご当地ラーメンでよく名前を見かけるところなので、ラーメンへの愛着が強いのかもしれない。
カップ麺の登場と技術進歩による多様化、高品質化で袋麺の立場は難しい立ち位置に追いやられたような雰囲気もあったが、新型コロナウイルスの流行による内食の需要拡大により、手を加えやすいベース的な主食としての価値が再認識され、多くの人に注目されるようになった。今後はカップ麺との住み分け的な付加価値を高めながら、即席ラーメンを盛り上げていくのだろう。
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