多機能さから魔法のアイテムのような存在の携帯電話(スマートフォンと従来型携帯電話の双方)。世帯ベースではどれぐらいの割合で買い替えが行われているのか。内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

次に示すのは総世帯、つまり全世帯における世帯単位の携帯電話買い替え状況。2018年は22.9％とあるので、2割強の世帯が調査回答時点で過去1年間に携帯電話の買い替えを経験していることになる。

直近の2018年は前年2017年と比べるといくぶん高め。5年分しか経年データが取得できないため、2017年から生じている上昇の動きが単なるぶれの範囲なのか、別の理由があるのかまでは判断が難しい。もっとも、2016年を底に世帯率が上昇しているような雰囲気は感じられる。

また新規購入世帯はカウントされていないことに注意。単価が安いことに加え、世帯構成人数が複数の場合、いずれか一人でも買い替え経験者が居れば該当世帯となるため、高めの値が出るのは道理が通る。

これを買い替え理由別に見たのが次のグラフ。2017年の総計が上のグラフとは異なっているが、これは「住居変更」の値が0.0％で表記されていることからも分かる通り、計算結果と表記上の都合によるもの。

新機種は漸次発表・発売されている。また格安スマホへの乗り換えが「その他」の項目を押し上げている可能性はあるが、詳細までは分からない。他方2018年における「上位品目」の前年比での増加は、2017年9月に発売を開始したiPhone 8/8Plus、2017年11月発売開始のiPhone Xが後押しをした可能性はある。「故障」の回答も、手持ちの端末が以前から何らかのトラブルを抱えていたが、新機種発売を機会に、という可能性はある。

最後は直近年における主要属性別。

やはり若年層世帯の買い替え率が高い。また、世帯年収別ではほぼきれいな形で高年収ほど高い買い替え率が出ている。年収750万円以上の世帯では3割強が携帯電話の買い替えを果たしていることになる。

携帯電話は新機種の展開に伴う買い替え需要が大きいため、iPhoneの新機種発売やau、ドコモの参入といった大型のイベント発生時における買い替え状況の動向を見たいところだが、残念ながらデータが2014年分以降しか公開されていないため、今回のような形となった。今後新たな、携帯電話市場を大きく揺るがすようなイベントがあれば、それを反映した値が計上されるに違いない。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することにより、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の買い替え状況」を今件精査では用いている。これは「対象品目を回答年度(今回の場合は2017年4月～2018年3月)に買い替えをしていた場合、買い替え前の商品はどれだけの期間使っていたか」を尋ねた結果。つまり直近の買い替え実施者における「買い替えまでの年数」が示されることになる。もちろん新規に購入した場合や、買い替えが該当時期で無かった場合は回答に加わらない。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更を加えたものです。