インターネット上でニュースはどれほど閲覧されているのだろう
紙媒体としての新聞の需要が減退する大きな原因の一つが、代替媒体たるインターネットの普及で、多くのニュースが配信されること。それではインターネットではニュースはどれほど閲覧されているのだろうか。財団法人新聞通信調査会調査による「メディアに関する全国世論調査」から、その実情を確認していく。
調査対象母集団全体(18歳以上、専門調査員による訪問留置法、インターネット利用者に限らず)に、インターネット上のニュース(特に定義は無いので、回答者が「ニュース」と判断できる情報はすべて。また文章に限らず、図面や動画も含む)を閲覧するか否か、閲覧するのならその頻度かを聞いた結果が次のグラフ。31.4％が毎日閲覧していると回答した。他方「見ない」との回答は34.5％。
新聞社やテレビ局の公式サイトだけでなく、ポータルサイトや主要ソーシャルメディアでも、通信社経由のニュースを転載の形で配信している。さらに新聞社などが公式のアカウントを取得、ソーシャルメディア上で速報などを流している。目に留める機会が増えれば、当然気になって読んでしまう人も増える。「見ない」はあえて読まない人に加え、インターネットそのものを利用していない人も多分に含むと考えて良いが、それを考慮しても閲覧率はそれなりに高い。
これを属性別に仕切り分けし、毎日見る人、そして頻度はともあれ見る人の状況を確認したのが次のグラフ。インターネットそのものの利用性向も、多分に影響することに注意が必要。インターネットを利用していなければ、インターネット経由のニュースを閲覧できるはずはないからだ。
頻度は考慮せず目を通す人は2/3近く。男女別では男性が10％ポイントほど高く、世代別では40代までがほぼ9割、50代以降は急速に値を落としていく。大よそインターネットそのものの利用性向に比している形となる。
他方毎日見る人となると3割強に留まる。世代別では10代もあまり多くは無く4割強、20代から30代までが5割強でボリュームゾーン、40代以降は漸減していく。インターネットの利用性向に加え、ニュースそのものの必要性、さらにはインターネットでニュースを取得する事への慣れなどが大きく影響しているようだ。
そして前年度2013年度からの変移だが、大体の属性で増加傾向が見受けられる。特にシニア層の伸びが著しい。一方で若年層、特に10代・20代が停滞気味、あるいは逆に減退している動きがやや気になる。
今後はスマートフォンの普及と関連サービスの充実に伴い、中堅層全般で高い頻度の閲読者が増加していくことが予想される。またシニア層にも少しずつ浸透していくことだろう。
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