アメリカでは4.4度以上も高温化した都市部に3400万人が住んでいる
偏るヒートアイランド現象の影響
ヒートアイランド現象による気温上昇が均等じゃないように、その影響もすべての人に公平ではありません。UHI指数が高い地域は、歴史的に非白人や低所得層が多い地域と重なる傾向にあります。偶然ではなく、歴史的に不公正を生む街づくりをしてきた結果といえます。 アメリカでは、気象災害の中で猛暑が最も人々の命を奪っています。熱波の際には、都市部で何百万人もの住民が熱中症や暑さ関連の症状に苦しむおそれがあります。社会経済的に弱い立場の人々は、冷房使用による電気代の負担も大きくなります。冷房がない住居で暮らす人や、電気代を気にして冷房を使えない人は健康を損ねるリスクが大きく、最悪の場合は死に至ります。 さらに、高齢者や子ども、妊娠中の女性、基礎疾患を持つ人、屋外労働者、住居を持たない人などは特に暑さに対して脆弱（ぜいじゃく）で、気をつけていても熱中症にかかる危険性が高くなります。
ヒートアイランド現象を軽減するには
ヒートアイランド現象による気温上昇の鍵は、アルベド（太陽放射の反射割合）、緑地の割合、人口密度といわれています。 まず、舗装された道路や駐車場、暗い屋根や屋上は、より太陽エネルギーを吸収し、その熱を大気に放射して気温を上昇させます。道路や屋根、屋上を明るい色で塗装したり、ビルの屋上に緑のスペースを設けたりすることで、アルベド（太陽放射の反射率）を高くできます。 また、駐車場などのアスファルトが多いインフラを公園や緑地に変えれば、太陽の放射をより反射できるようになり、日陰も増えます。さらに、植物の蒸発散作用によって気温が下がります。緑の割合を増やすと、都市部の夏の気温を1.1度から5度下げられるそうです。 クライメート・セントラルの上級データアナリストであるJen Brady氏は、都市部の樹木がヒートアイランド現象を和らげる効果について次のように話しています。 木々が多い地域では、樹木の被覆が少ない地域と比較して気温が8.3度低い傾向にあります。 気温が電気代や健康に与える影響を考えると、8.3度の違いは大きすぎます。気温が8.3度低くなると、屋外と室内で熱中症になる人の数はかなり減るでしょうし、なんといっても電気代が全然違うはずですよね。 人口密度に関しては、人が多ければ多いほど、交通機関や産業施設、冷房など、人間活動由来の余剰熱が発生します。熱波に見舞われた地域では、冷房によって20%以上の余剰熱が発生するといいます。 日本も例外ではありません。気象庁によると、都市化率の高い大都市では、都市化率の低い都市と比較して、長期的な平均気温の上昇率が大きくなっています。特に、夜間の最低気温の上昇率が極めて大きいようです。夜間は昼間と違って余剰熱が上空へ抜けずに地表付近にとどまるためと考えられています。 世界人口の半分以上が都市部に住んでいます。すでに完成している都市部では、特に気温が高くなっている地域を優先して緑を増やすなど、公平なヒートアイランド現象の緩和策を実施し、都市を拡張する際には、ここに挙げた課題を生かした都市計画を行なう必要があるでしょう。 そして、ヒートアイランド現象の暑さに追い打ちをかける温暖化を止めるために、化石燃料からの脱却を急がなければなりません。 Source: Climate Central, The Guardian Reference: 気象庁
Kenji P. Miyajima
