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　ウィンタースポーツの季節が到来すると、株式市場では「雪が降れば儲かる企業」として注目を集める銘柄があります。なかでも代表的なのが、日本スキー場開発（以下、日本スキー）です。スキーやスノーボードの集客増がわかりやすく業績に結びつくため、多くの投資家から期待されてきました。 　現在、スキー場ビジネスを取り巻く環境が厳しいことは周知のとおりです。暖冬による雪不足や国内スキー人口の減少、そしてレジャーの多様化によって、多くのスキー場が閉鎖に追い込まれたり、施設が老朽化して“スラム化”の危機に瀕したりしているのです。帝国データバンクによると、2023年のスキー場の倒産件数は過去10年で最多の7件です。 　かつては1970年代後半から1990年代前半まで続いたスキーブームですが、その後の日本経済の不況と共に衰退を続け、閉鎖されたスキー場の跡地は荒れ果て、地域経済に悪影響を及ぼしているケースも珍しくありません。経営を続けるには、ゲレンデやリフトの設備更新、周辺施設の整備など、多額のコストを投じていく必要があります。 　その点、“雪が積もったときだけ”に頼るビジネスモデルではなく、通年型の経営戦略によって高い評価を得ていることこそが、同社の強みといえるのです。2024年12月26日には株価が年初来高値を更新し、その勢いは冬季シーズンのみならず、年間を通じた収益拡大への期待を示唆しています。 　そこで今回は「冬だけじゃない山岳リゾート」の実力にスポットライトを当てつつ、日本スキーがどのように“オールシーズン”で稼ぐ体制を築いてきたのかを探っていきたいと思います。インバウンド需要の取り込みや大規模投資によるリフト・施設リニューアル、そして次世代の顧客育成など、多彩な取り組みが軸となっています。華やかなウィンターシーズンのイメージの裏側で、雪不足や人口減少という厳しい現実にどう対応してきたのか。その戦略と今後の展望をひもといていきます。