どのくらい払ってる？子どもの教育費は、世帯年収の何パーセントが目安？
「子どもがやりたいことを応援し、十分な教育を受けさせてあげたい」と思いながらも、教育費をいくらかけて大丈夫か悩む保護者のかたも多いでしょう。 お子さまを思うと、ついつい財布のひもが緩みがちな教育費だからこそ、生活費や貯蓄との兼ね合いはしっかり考えたいもの。今回は、世帯収入別の教育費の割合を知り、塾や習い事費用などのかけ方や、教育費にまつわるQ＆Aをご紹介します。
【Q&A】子どもの教育費は、世帯年収の何％が目安？
まず、世帯年収における教育費の目安は上記です。 次に、世帯年収別にそれぞれの教育費の割合の平均値を見てみましょう。
【世帯収入別】学習費総額の割合は？ 上表は、文部科学省「令和3年度 子供の学習費調査 」より、学校内外問わず教育費全般を示す「学習費総額」を学校種別かつ世帯の年間収入別に表したものです。 この表をもとに世帯年収における学習費総額の割合を計算すると ・公立小学校：5％前後 ・公立中学校および公立高等学校：10％前後 ・私立小学校および私立中学校：10～34％ ・私立高等学校：10～20％ になります。 私立の学校では教育費全体の割合に差があり、年収が高いほど学習費の割合は小さくなっています。これは、私立の学校でかかる学校教育費そのものが高く、年収400万～799万円の広い世帯で同じ程度教育費がかかっているためです。 一度この表の金額や割合と、ご家庭の学習費総額を比べてみてください。たとえば、公立中学校に通っていて、世帯年収における学習費総額の割合が10％を大きく超えるようであれば、一般的に見て教育費を多めにかけているということになります。 一般的な割合より高かったとしても、もちろん悪いことではありません。ただ、収入は限られるため、世帯年収や生活スタイルに合わせて調整していくとよいでしょう。
【Q&A】塾や習い事……教育費の上限はどうやって決めたらいい？
上の見出しをもとに、教育費の上限について考えてみましょう。順番としては、 1．貯蓄額を決める 2．習い事などにかける費用を算出する の2ステップです。 世帯の年収と塾代・習い事費用の関係を知るための参考に、小学校、中学校、高等学校の補助学習費と学校外活動費を下表にまとめました。
