近年、日本では記録的な大雨などが多発し、しばしば人的被害が発生しています。また被災地では家屋の浸水や土砂災害によって避難を余儀なくされることもあります。備え・防災アドバイザーの高荷智也さんは「水害は事前に危険な場所が示されている上、直前にも警報が発せられる可能性が高く、適切な避難により被害を減らせる災害」と言います。人的被害を最小限にするために、水害に対してどう備えればよいのでしょうか。事前に危険を認識しておくためのハザードマップの見方や、水害時の避難の仕方について伺いました。（Yahoo!ニュース Voice）

水害は事前に危ないタイミングを教えてくれる災害

――まず、水害対策をする際の心構えを教えていただきたいです。 高荷さん：　不意打ちで発生する大地震とは違い、ほとんどの水害は事前に警報が発せられます。ハザードマップで危険が示されている場所に住んでいる場合は、早期避難が重要ですが、水害は手遅れになる前に避難すべきタイミングを教えてくれる災害ということ。正しい知識を身に付けて、事前の準備を行い、危なくなる前に避難をすることができるのです。水害は人的被害を限りなくゼロに近づけられる災害ですから、水害で命を落としてはいけません。 また、近年、ハザードマップにあらかじめ記載されていたエリアで被害が発生するケースが増えています。事前にハザードマップを見て避難していれば、そこでの被害は最小限に抑えられるはずだった。そんな悲しい災害が多く発生しているのです。 ハザードマップをはじめ避難の際の注意点など、水害に関する情報を入手して行動にうつしてほしいと思います。

重ねるハザードマップ/国土交通省

――水害に備えてハザードマップをチェックしたい場合、どこで確認すればよろしいでしょうか。 高荷さん：　自治体のホームページで確認するとよいでしょう。ただし、自治体のハザードマップは、当然市町村の区切りでしか載っていません。自宅と職場・学校が別の自治体にある場合は、市町村をまたいだハザードマップを閲覧できる、国土交通省「重ねるハザードマップ」というウェブサービスを活用するのがおすすめです。「重ねるハザードマップ」は登録不要かつ誰でも無料で使うことができ、スマホやパソコンから日本中のハザードマップにアクセスすることができます。 なお、ハザードマップは定期的に更新されます。毎年1回、水害シーズンに入る前に、自宅や職場・学校がある自治体のハザードマップが更新されていないか確認する習慣を身に付けるとよいでしょう。そのほかにもご自宅や会社や学校がある自治体で配布されている紙のハザードマップもあります。