【40代・50代からの老後資金】投資や運用のリスクが低い人のやっていること、それは…〇〇〇〇。投資を考えるなら、まずやってほしいこと 前編「老後マネーがショートする人、お金が貯まりにくい人7つの特徴」
ファイナンシャルプランナーの黒田尚子さんに、老後マネーを貯めるうえで大事なことを教えていただく連載。今回は、金融トラブルにあいやすい人とあいにくい人の違いについて。気になる結果は…。
「今回は、金融トラブルにあわないようにするために大切なことについてお話しします。 前回は、投資をするうえで持っておきたい考え方や、投資をすることで社会の動きに関心を持つようになるなど、投資がもたらす生活への変化についてお話ししました。 投資をするなら、まずは投資に関する基礎知識を身につけることが大切です。読者の皆さんの中には、すでにご自身で勉強されたり、学校や勤務先などで金融教育を受けたことがある、という方もいらっしゃるかもしれませんね」
◆金融リテラシーが高い人は、金融トラブルにあう割合が低い
「きちんと金融の基礎知識を持っている人は、トラブルにあいにくいという調査があります。 金融広報中央委員会の金融リテラシー調査によると、金融リテラシーの正誤問題の正答率が高い人は、金融トラブル経験者の割合が低い傾向が見られます(図表の上の棒グラフ『金融トラブル経験者の割合(全体)』)。つまり、金融の知識を身につけることは、投資の仕方を学ぶというだけにとどまらないのです。この調査結果を見ても、金融リテラシーを身につけることの重要性がわかるかと思います。 一方で今度は図表の下にある『金融トラブル経験者の割合(金融教育経験の有無別)』という棒グラフを見てみると、意外な事実も見えてきます。金融教育を受けたものの金融リテラシーの正誤問題の正答率が低い層は、ほかの層よりも金融トラブル経験率が高いという結果が出ているのです」
「また、職業・年齢階層別に見ると、金融教育を受けた若年社会人・一般社会人では、金融リテラシー・ギャップ(テスト結果でわかった金融リテラシーと自分が思っている金融リテラシーの差)のマイナス幅が大きく、金融トラブル経験者の割合も多いという結果になっています。 これはどういうことかというと、教育を受けた経験があり『自分の金融リテラシーが高い』と自信があるけれど、実際は正しい金融知識が身に付いていない人は金融トラブルにあいやすいということです。 『勉強したから自分は大丈夫』と過信して、わかったつもりになっている人がいちばん危険だと言えます。つまり『勉強する』ことと、それを『正しく理解する』ということは別物だということです」
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