リモートワークやハイブリッドワークの求人が減ってきたようだ。業界や、希望する給与によっては、このような働き方をすることが難しくなりはじめている。 リモートワークやハイブリッドワークの台頭を促したパンデミックからの4年間、従業員と雇用主のあいだでは、自宅で働くのがよいのか、オフィスで働くのがよいのか。あるいは、これらを組み合わせるのがよいのかをめぐり、綱引きが続いていた。 専門家はしばしば、振り子は戻りつつあり、より多くの人々がオフィスに戻ってきているという。しかし、すべてがそうなっているのだろうか？　柔軟な働き方の現状について詳しく知るために、3人の専門家に話を聞いた。

現在、高賃金の仕事全体に占めるハイブリッドワークの割合は、わずか2％

この数字は、給与が10万ドル（約1540万円）以上の仕事に特化した転職サイト、ラダーズ（Ladders）の最新の調査によるもので、1月から3月にサイトに掲載された50万件の求人を分析した結果だ。また、高賃金の仕事のうち完全リモートワークは10％未満であることもわかった。 リモートワークが可能な仕事の割合は、2023年10月から12月の期間と比較して、2024年1月から3月の期間では33％減少した。要するに、就職可能な高賃金の仕事のうち、完全リモートは全体のわずか9％ほどだ。 「ハイブリッドワークは、大幅な減少を続けている」と、ラダーズの成長マーケティング担当ディレクターであるジョン・マリニクス氏は語った。「この給与水準のハイブリッドワークは、近い将来、ほぼ消滅すると思う。ハイブリッドワークを採用した企業は、望んでハイブリッドになったわけではなく、しかたなくそうなっただけだ」と言う。 「ハイブリッドワークの割合は将来、0.5％を下回るだろう。リモートワークは、ある時点でゼロになるかもしれない」と言い添える。 求職者が2024年に高賃金のハイブリッドワークの求人を見つける可能性は40％低下し、現在は高賃金の仕事の89％が完全出社型だ。つまり、高賃金のハイブリッドワークやリモートワークの仕事を探している求職者は、求人数が急降下し続けているため、ますます厳しい戦いに挑むことになる。 「リモートワークが検索される傾向は常に高い」とマリニクス氏はいう。「リモートワークが見つからなければ、出社型かハイブリッドワークで妥協する。問題は、リモートワークの割合が減っていることだ。20万ドル（約3090万円）以上の給料を求める場合、リモートワークはさらに少なくなる」と話す。 「誰もがリモートワークをしたがるが、仕事がない。結果的に、リモートワークの競争率は信じられないほど高くなっている」。