日本株、じつは市場の垣根を超えて新TOPIXに採用されるかもしれない「プロ厳選・非プライム市場上場銘柄5選」を実名紹介
東映アニメーション(4816)
■株価(11月8日時点終値)3490円 「ドラゴンボール」や「ワンピース」など、世界的に人気を誇るIP(知的財産)を擁し、映像制作のみならず、配信権や版権の販売においても高収益を実現している。特にスマートフォン向けゲームや各種動画配信プラットフォームでのアニメ配信は安定収益源となっている。 2025年3月期上期(4ー9月)の業績は、売上高が前年同期比6.0％増収、営業利益は同49.5％増(169.9億円)と好調だった。特に中南米地域(前年同期比123.7％増)や欧州地域(同27.0％増)の顕著な伸びは、アニメ人気が世界的に浸透していることを裏付けた。 最近では、制作工程の効率化を目指し、AI技術を活用したアニメの自動着色や背景描写の自動化にも取り組んでいる。制作効率が飛躍的に向上し、作品供給力とクオリティのさらなる高まりにも期待が寄せられている。また、サウジアラビアの政府系ファンドと提携し、「ドラゴンボール」をテーマとしたテーマパーク建設も進行中で、IP活用を世界的に推進する重要な戦略となりそうだ。
トライアルHD(141A)
■株価(11月8日時点終値)2740円 九州発のディスカウントストア。強みは小売業にIT技術を導入した独自の「リテールテック」を活用することで低コスト運営を実現している点だ。また、米ウォルマートを手本にしたEDLP(Every Day Low Price)戦略による商品価格の安さにも強みを持つ。 収益性の向上が目覚ましく、売上高に占める販売管理費の比率は17.5％と、競合他社よりも圧倒的な低水準に抑えている。買い物カート自体にレジ機能を持たせた「レジカート」や、商品の陳列状況を把握できるAIカメラなどのIoTデバイスの導入が、人件費削減や在庫管理の効率化に大きく貢献している。 少子高齢化や人口減少、インフレによる節約志向の高まりが続く日本の小売業界において、IT技術の積極活用で店舗運営を効率化させている同社の成長余地は依然大きいだろう。九州以外ではドミナント(地域内集中出店)が進んでいない点も今後の伸びしろ部分といえそうだ。当面は年間30店舗程度の新規出店を目指し、既存店舗の改装にも注力する方針だ。
