なぜ日本では更年期障害の「ホルモン補充療法」が普及しないのか?理由を知るための手段のひとつ「学会」でのリスキリングとは
メノポーズカウンセラー資格を認定する「NPO法人更年期と加齢のヘルスケア」は2002年4月に発足した研究会を母体とし、カウンセラーは「日本更年期と加齢のヘルスケア学会」にも属しています。 【データ】更年期の始まりのサイン、何歳で気づいた? 一般に、学会は論文を投稿する「学会誌」を持ち、また年に1回以上の「学術集会」を開催します。「日本更年期と加齢のヘルスケア学会」の場合、24年度の第22回学術集会は10月27日(日)オンライン開催。全国どこからでも参加可能です。 同学会の特徴は、医学をベースとしながらも「医療者のみならず、一般の実務家、生活者にも広く門戸を開いている」点でしょう。第22回学術集会長である満岡内科・循環器クリニック院長 満岡孝雄先生に、その狙いを聞きました。
なぜ「日本更年期と加齢のヘルスケア学会」は一般生活者の参加を歓迎するのか?
――取材者である私、オトナサローネ井一は同学会の会員です。が、学術集会に「会員ではない人」の参加も歓迎していることは知りませんでした。 はい、参加費が1000円ほど高くなりますが、歓迎しています。医療系の学会は基本的にほとんどが医師、コメディカルを対象としたクローズドの組織ですが、「日本更年期と加齢のヘルスケア学会」のような「予防医学」という分野は少し特殊です。生活者のみなさんが知識を自分のものとして取得し、日々の暮らしの中で応用していただく必要がある分野だからです。そのため一般の方々に参加していただき、得た知識を自分自身で実践してほしいという学会の意図があります。 ――私はこのほか、「日本抗加齢医学会」にも参加しています。同学会も入会資格をさほど厳密には問いませんよね。 私も同学会の評議員の一人です。抗加齢医学も究極的には予防医学で、専門別の縦割りを越えて、アンチエイジングというキーワードでいろいろな領域の専門の先生がたが横の情報交換を行い、お互いに専門外の知識を深めていこうという学会です。 先端の抗加齢の知識を一般の方々にも広めて、この高齢化社会を健康でハッピーで過ごしていただきたい。高齢化社会の中で早々に引退するのではなく、社会参加し続けて社会貢献を維持するのが生きがいの上でも大事だと考えているため、スタンスが同じになるのかもしれません。 「更年期と加齢のヘルスケア学会」はもともと「更年期の正しい知識」、中でも更年期障害の治療法にホルモン補充療法(HRT)があるという知識を広く一般に普及しようと設立されました。ですが2002年、米国国立衛生研究所のWomen's Health Initiative (WHI) Hormone Programが本来のHRT対象者以外を大量に含んで実施され、間違った方向に振れた結果が報告されたことで、日本のHRT実施はいったん止まってしまいました。そののち、諸先生方の10年以上の地道な努力でやっと本来あるべきHRTに戻ったのが昨今です。