今季のワールドシリーズを制したドジャース・大谷翔平（ロイター）

　ドジャースの“後払い問題”について２８日（日本時間２９日）、米「ニューヨーク・ポスト」が言及した。 　「スネルとの契約により後払い総額は１０億ドル（約１５０７億円）に迫る」と題した記事では、今季のワールドシリーズを制したド軍が２６日（同２７日）に２度のサイ・ヤング賞左腕のＢ・スネル投手＝ジャイアンツＦＡ＝と５年総額１億８２００万ドル（約２７６億６０００万円）で合意したが、同紙は「昨オフの大谷翔平との契約のように、スネルの契約には“後払い”が含まれている。正確には６０００万ドル（約９０億４０００万円）で、契約全体の約３分の１にあたる」と指摘。「スネルとの契約で球団の後払いは９億６２００万ドル（約１４４９億４０００万円）となり、他の２９球団のファンを激怒させている」とした。 　ドジャースはエンゼルスからＦＡとなっていた大谷翔平投手（３０）と昨オフ、スポーツ界世界最高となる１０年総額７億ドル（約１０５４億円）で契約したが、ぜいたく税対策として、２４年からの１０年間は１年２００万ドル（約３億円）しか受け取らず、３４年からの１０年間で残りの６億８０００万ドル（約１０２３億円）が支払われる異例の後払い契約を結んだ。さらにＭ・ベッツは２０年から１２年３億６５００万ドル（約５５０億円）の契約を結び、中には１億１５００万ドル（約１７３億１０００万円）の後払いが含まれていた。また、Ｆ・フリーマンとＷ・スミスにも合わせて１億ドル（約１５０億２５００万円）以上の後払い報酬が支払われる予定で、昨オフ１年２３５０万ドル（約３５億３０００万円）で契約したＴ・ヘルナンデスも２０３０年から３９年の間に８５０万ドル（約１２億７５００万円）の報酬を受け取ることになる。 　そして、今オフもスネルに加え、ヤンキースからＦＡのＪ・ソトの獲得にも動いているとされており、後払いの額がさらに上乗せされる可能性があると同紙は危惧した。 　ただし、後払い契約に関しては「何十年も前からＭＬＢの協定で認められている。現在、他の球団もこの抜け穴を利用している」と同紙。例として、メッツはＦ・リンドアとＥ・ディアスの契約で、２０３２年から４２年にかけて７６５０万ドル（約１１４億８０００万円）の支払い義務を負うことになるという。 　後払い契約の普及で、ドジャースはぜいたく税の超過を回避しながら、大物選手を獲得し続ける余地が残されている。同紙は記事の最後を「不公平に思えるかもしれないが、少なくとも現行の労使協定が失効する２０２６年１２月までは『後払い契約』は野球の一部となるだろう」と結んだ。