＜調査報道の可能性と限界＞第7回 米国ではNPOが次々誕生 調査報道の未来は？
朝日新聞の「吉田調書報道の取り消し」などをめぐり、調査報道への信頼も揺らぎました。何をどこで、どう間違えたのか。その詳細は明らかにされていません。これに限らず、しっかりした検証から教訓を学び、共有しないと、調査報道への信頼は急速に低下します。 一方、日本では今も全国紙、地方紙、雑誌などを舞台に大小さまざまな調査報道が続いています。それによって、不正が明らかになったり、制度の不備が見つかって改善されたりといった実績は積み重なっています。 伝統的メディアの凋落が著しい中、調査報道も曲がり角と踏ん張りどころに立たされていると言えるでしょう。
※ ※ ※ 新聞社などメディア各社の取材力が問われる「調査報道」。過去に数々の調査報道を手がけてた経験を持つベテラン記者が7回連載で「その可能性と限界」について解説した。
