「アルトコイン」ではなく、資産クラスとして捉える時が来た

「アルトコイン」という呼び方をやめ、資産クラスとして受け入れられるべき時が来たと投資プラットフォームTruviusの共同創業者で、COO兼CFOのマックス・フレッチャ（Max Freccia）氏は語る。 ◇◇◇ 米大統領選後、暗号資産（仮想通貨）への逆風は収まったようだ。2024年11月初旬、ビットコイン（BTC）は10万ドルを超えた。その背景には、SEC（米証券取引委員会）のゲーリー・ゲンスラー委員長の後任に暗号資産に友好的なポール・アトキンス（Paul Atkins）氏が指名されたこと、同じく暗号資産支持者のデビッド・サックス（David Sacks）氏が「AIおよび暗号資産担当長官」に、下院金融サービス委員会委員長にフレンチ・ヒル（French Hill）議員が指名されたことなど、規制面での進展があった。 2024年の選挙シーズンは暗号資産に有利な形で幕を閉じ、一部の人々は、2025年はビットコイン以外の暗号資産が好パフォーマンスを維持する「アルトコイン・シーズン」が続くと予測している。だが、暗号資産をこのように大きく分類することは正しいのだろうか？ 市場コメンテーターは、ときに性急に暗号資産エコノミーを2つの単純化されたグループに分類する。つまり、 1）ビットコイン（そして今では一部の人にとってはイーサリアムも含む）2）オルタナティブ、または「アルト」コイン の2つだ。暗号資産の初期には、この分類は理にかなっていた。ビットコインがブロックチェーン技術のユースケースを開拓しており、他のユースケースはまだ足場を固めている最中だった。ビットコインの誕生から約16年が経過し、暗号技術の革新と分野特化型のアプリケーションが爆発的に増加したことで、暗号資産はビットコインと「それ以外」という二元的な分類を越えたものとなった。投資家は今、暗号資産を多様な分野にわたる資産クラスとして扱う必要がある。