ADOR側はこれを受け流すと、ミン氏は20日、ADORの理事を辞任し、HYBEとの完全な決別を宣言した。ミン氏は、「HYBEはいまだに誤りを認めず、変わる兆しも見られない。このまま努力を続けるのは時間の無駄だ」と述べ、法的手段に訴える姿勢を示している。 　そして28日、ニュージーンズが会見を開くに至った。 　HYBEは、ニュージーンズが行った記者会見の翌日に公式発表を行い、「ニュージーンズから専属契約解除の通知を受けており、これに適切に対応する予定」と説明した。 この発表により、両者の対立がいっそう鮮明となった。 　ニュージーンズは記者会見で、「専属契約解除の責任はADORとHYBEにあるため、自分たちに違約金を支払う責任はない」と主張した。しかしHYBE側は「もしメンバーの意思を取り戻せない場合、裁判を通じて違約金を請求する」との意向を表明。ADORとHYBEはニュージーンズの主張を全面的に否定し、「一方的な専属契約解除はニュージーンズの過失である」と反論している。 ■「スターにまで育てたのに裏切られた」 　さらに、HYBEは「ニュージーンズの行動により会社が金銭的な損害を被った場合、経営陣が株主から背任として訴えられる可能性がある」と警告しており、訴訟の不可避性が強調されている。 　ニュージーンズとミン氏が専属契約を解消し、新たな事務所を設立することは、HYBEにとってライバル会社の出現を意味し、許容できないという主張につながる。 　日本でも似たような事例があるが、韓国のエンターテインメント業界では、この種の対立がたびたび問題となっている。特に、大手事務所の人気芸能人が他事務所に移籍すると、元の事務所がその影響力を行使して、放送出演やコンサート開催を妨害する例が多い。 　事務所側としては、「スターにまで育てたのに裏切られた」と感じ、さらには「新たな競争相手を排除する必要がある」という考えから、強硬な圧力をかけるのが一般的だ。