今後、来年3月まで電力量と電圧を計測。土壌の違いや季節、天候、気温変化などによって発電量に差がでるかどうかを調べる。また、発電量に応じたセンサー機器の回路設計も並行して進め、将来的には農地の温度や湿度、照度、画像などを自動収集し、遠隔地で確認できるようにするという。

■スマート農業をはじめ地域課題の解決を

かんきつ類生産量日本一の愛媛県では、険しい山の斜面で生産されるケースが多い。農地の見回りも一苦労で、担い手不足で農地の集約が進み、管理する園地が広くなっていくなかで効率的な生産は喫緊の課題だという。

微生物燃料電池は発電所からの送電や太陽光パネルより設置コストが低く、地中に埋設するため日光が当たらない森や茂みにも設置できる。また、長期間メンテナンスが不要でその土地の土壌を利用して発電するため環境負荷も少ないという。

松村特任助教は「スマート農業だけでなく、例えば斜面の傾きを感知して土砂崩れの危険性を予測するなど、自然環境のデータ収集はさまざまな分野で活用できる。その普及のネックとなっていた電源の問題を微生物燃料電池で解決できれば」と話す。

四国電力の三島宏之新規事業部長は「微生物燃料電池の実用化と普及に携わることで、さまざまな地域課題の解決につなげていきたい」としている。（前川康二）