専門家からは賛否の声

同じく取りやめが決まった水泳をめぐっては、日本水泳連盟が、戸惑いが見える声明を発表。 日本水泳連盟から発表された声明: 本連盟としては、継続を前提として、様々な開催方法案について中体連に質問をしていた段階であり、今回の急な方針発表のタイミングには唐突感を持ちながら諸対応をしているところです。 教育評論家の尾木直樹（おぎ・なおき）さんは、「子どもたちの夢や目標をいきなり大人がばっと足蹴にして、今の小学校4年生から中学校に行くともう（大会は）ないというのは、強引で乱暴すぎる。代案を出さないとダメですね」と、取りやめへの経緯が乱暴だったと指摘する。 なぜ、全中の規模縮小が必要だったのか。 今回、中体連は『部活動の設置率が20％未満の競技を原則として消滅の対象にした』と説明した。 背景には、急速に進む少子化や、教員の負担を減らす必要性があるという。 『ブラック部活動』などの著書がある、名古屋大学の内田良（うちだ・りょう）教授は「大きな一歩だ」と評価する。 名古屋大学の内田良教授: （部活動の顧問の教員は）土日に出勤しなければいけない、ほとんど残業代のつかない、手当がつかない状況でやっている。全国大会のあり方を変えない限りは教員の働き方から、部活動のあり方は変わらない。大きな一歩を踏み出したなと。 （「イット!」 6月10日放送より）