写真=マイデイリー DB

NewJeansをめぐる議論が続く中、ADORのミン・ヒジン前代表に関連する暴露が再び議論を呼んでいる。 ミン・ヒジン前代表が外部の投資者に会い、NewJeansをADORから引き抜くためにミーティングを行ったという主張が再び提起された。 韓国のあるメディアは本日（9日）、ミン・ヒジン前代表がADOR在任当時、DavoLinkのパク・ジョンギュ会長に会い、投資に関連するミーティングを行い、NewJeansをどのように引き抜くか計画までしたと報じた。 パク会長は、NewJeansのメンバーAの伯父B氏の紹介で、ミン・ヒジン前代表との出会いが実現されたと明かした。この場でパク会長は50億ウォン（約5億4,000万円）の投資を提案されたが、代わりにB氏にDavoLinkの買収を提案したと主張した。その後、ミン・ヒジン前代表に経営権を渡し、エンターテインメント事業の資金を確保する計画が議論されたと付け加えた。 パク会長はミン・ヒジン前代表がこの日、「NewJeansをどのようにしたらADORから引き抜くことができるか」とアドバイスを求めてきたと主張した。また、ミン・ヒジン前代表がHYBEのバン・シヒョク議長を侮辱しながら不満を露わにしたと語り、衝撃を与えた。 これに対し、ミン・ヒジン前代表はこのような主張を一貫して否定してきた。彼女は昨年11月、「私が『誰かから投資を受けることにした』『誰かと契約をすることにした』という話が広がっているが、全て事実ではない。特定の会社名が言及されているという話も耳にしたが、どことも接触または意見交換をしたことがないことを明らかにする」と強く否定した。 HYBEは昨年4月、ミン・ヒジン前代表を業務上背任などの疑いで告発した。パク会長の暴露が事実の場合、ミン・ヒジン前代表の背任の疑いを立証する上で重要な手がかりとなる可能性がある。 これとともに、ミン・ヒジン前代表とNewJeans間の関係をめぐる法的、行政的な問題も再び注目を集めている。NewJeansがADORとの専属契約を解除すると宣言し、独立した活動を開始したため、グループ名とメンバーらの活動基盤をめぐる議論が続いている。 NewJeansは昨年11月、所属事務所であるADORの契約違反を理由に、専属契約の解除を宣言する緊急記者会見を開いた。メンバーらは「ADORと約束したスケジュールは誠実に取り組む予定だが、それ以上はADOR所属のアーティストとして活動できない」と法的措置を進めた。 その後、NewJeansはADORとの公式スケジュールに誠実に取り組み、1月4日にみずほPayPayドーム福岡にて開催された「第39回 Golden Disc Awards」への参加を最後に、ADORとのスケジュールを全て終えた。現在はInstagram「jeanzforfree」を通じてファンたちと交流しながら独自の活動を続けている。 また、ハニの国籍問題と関連したビザ問題も浮上している。ハニはオーストラリアとベトナムの二重国籍を保有している。通常、外国出身の芸能人が韓国で活動するためには所属事務所との雇用契約を条件にE-6ビザを発行してもらわなければならないが、ハニはそのビザが今年頭に満了するという。 これに対してADORは「NewJeansとの専属契約は依然として有効であるため、手続きに従ってビザ延長のための書類を準備している」と伝えた。 ビザ問題のほかにも、NewJeansというグループ名の使用に関する問題も残っている。グループ名の商標権はADORが所有しており、メンバーが独自の活動を続けていくためには新しいグループ名を使わなければならない可能性がある。 実際、NewJeansはADORとの専属契約の解除を宣言した後、CBSラジオ「キム・ヒョンジョンのニュースショー」や多数の授賞式でグループ名に言及せず、jeanzforfreeという別途のSNSアカウントを開設し、独自の活動を暗示している。 グループ名の商標権をADORが所有しているという点で、彼女たちの今後の活動がどのような形で展開されるのか、注目が集まっている。