気になる投資ファンドの動き

2025年も「クルマの世界」で「大どんでん返し」の予感？

そして2020年代はコロナウイルスの脅威に始まり、その後コロナ禍が段階的に収束していった。 気がつけばESG投資による行き過ぎたEVシフトは調整期となり、日本自動車工業会が提唱していたパワートレインの「マルチパスウェイ」がグローバルで当たり前になってきた。 一方で、CASEに次ぐマーケティング用語として、SDV（ソフトウェア・デファインド・ヴィークル）が猛威を振るっている。ここには生成AIが絡む。 生成AIを活用した自動運転については、グーグル（親会社アルファベット）から独立したウェイモが数兆円規模の先行開発投資を行っているとされ、日本メーカー各社は事実上の蚊帳の外だ。 ただし、SDVにしても生成AIにしても、自動車産業界における明確な定義はなく、自動車産業界全体がこれらに振り回されている印象がある。 その上で、メーカー各社は「バリューチェーンの変革」を掲げるものの、その中核を成す販売企業の再編という大手術への着手にはどのメーカーも慎重な姿勢を崩さない。 そうした中、海外ではレカロやブレンドなどブランド価値の高いティア1による合併・買収が進み、また中東系ファンドが英国マクラーレンの乗用車部門を買収するなど、自動車産業界の資本体系に地殻変動が起き始めている。 このように、2010年代半ば以降の、CASEやESG投資バブルを過ぎて、いまはモビリティ社会転換に向けた「踊り場感」がある自動車産業界。 第二次トランプ政権の影響だけではなく、2025年は「クルマの世界」で大どんでん返しが起こる可能性は否定できない。