いま多くの市場関係者が最も知りたいのは、植田和男日銀総裁の胸の内ではないだろうか（写真：ブルームバーグ）

3月14日の米国株市場でダウ平均株価は前日比137ドル安と4日ぶりに反落した。これを受けて、翌15日の東京株式市場は半導体関連株などを中心に売り優勢となった。ただ、売り一巡後は下値に買いが入り、後場には一時プラス圏に浮上する場面もあった。 しかし、その後は売り直され、日経平均株価は前日比99円安の3万8707円と反落した。一方で、石油や商社、自動車、不動産などの業種は買い優勢で、TOPIX（東証株価指数）は小幅に続伸した。 来週（18～22日）は、日米の金融政策決定会合の開催に関心が集まり、その内容をめぐって神経質な展開となりそうだ。大手企業での大幅賃上げが相次いだ春季労使交渉（春闘）の回答状況などを踏まえて、日本銀行がマイナス金利の解除に踏み切るとの見方が強まっている。ただ、それはすでに織り込み済みと判断する市場関係者も多く、株価の反応は不透明だ。 アメリカ連邦公開市場委員会（FOMC）は政策金利据え置きが予想されるが、今後の利下げ時期への示唆に関心が集まっている。来週の日経平均の想定レンジは3万8000～3万9200円とする。