AI本格時代のデータとITインフラがビジネス競争の源泉に--デルが年次イベント
AIでテクノロジーが再定義される メインスピーカーのRoese氏は、「2年前(OpenAIが『ChatGPT』を一般提供した2022年秋)まで、LLM(大規模言語モデル)やRAG(検索拡張生成)などAIに関連する技術が(身近には)存在していなかった」と話す。最高人工知能責任者(CAIO)を兼務する同氏は、2023年にテクノロジーを再定義したといい、生成AIの登場でコンピューターが人間に代わり判断や思考までも担うようになるだろうと展望する。 「AIは人の代わりに多くのものを生成し、社会の中心になるかもしれない。Dellは、40年の歴史でテクノロジーの変化に対応してきたが、AIは私がかつて見たことがないほどのスピードと変化をもたらしている。われわれは、それに対応していかなければならない」(Roese氏) そこで同社は、AIの基本原則として(1)データは差別化要因、(2)データをAIにもたらす、(3)ITの規模を適正化する、(4)オープンかつモジュラー型である、(5)オープンなエコシステム――の5つを定めた。 (1)は、企業の目的がビジネスの競争優位性を獲得することにあり、AIやLLMなどはあくまでもツールに過ぎず、データを重視すべきとなる。(2)は、大塚氏も言及した多くのデータがオンプレミスやエッジで生成される点で、Roese氏は、AIをデータの生成場所に近づけることでナレッジを生み出せると話す。 (3)は、AI活用が進むほど膨大な規模のデータやワークロードのリソースがAIに使われるため、将来を見据えた適正なITの規模を考慮しておくことが肝心だという。(4)は、AIの変化を正確に予測するのは難しいため、当初から確定的ではなくオープンかつ柔軟なアプローチを採ることが肝心だとする。(5)は、AIに対するユーザーの多様なニーズに応える上で同社を含むさまざまなパートナーとのエコシステムが大切になる。 またRoese氏は、「AIは何よりもまずユースケースが重要で、戦略が必要だ。AIの活用目的とその戦略、AIのインフラについても戦略的に考えてほしい」と聴講者に呼び掛けた。同社の調査では、最高情報責任者(CIO)の83%がワークロードの再配置を検討し、75%はクラウドよりオンプレミスの方がコスト効果は高いと考えていることが分かったという。そこで同氏は、「Dell AI Factory」を紹介した。 Dell AI Factoryは、5月開催の「Dell Technologies World」で発表したAIの導入から活用までをカバーする包括的なソリューションになる。Roese氏によれば、2023年に同社は約800のAIのユースケースに臨んだが、全て実行するのは難しいと判断し、最優先すべきものに絞った。「企業の競争優位を発揮できるケースが肝心だ。Dellの場合は、世界最大規模のサプライチェーンとエンジニアリングにあり、ここを最優先にした。サプライチェーンを1%改善するだけでも大きな効果を得ることができる」 AIで最優先するユースケースを見極めた次は、AIを適用するプロセスを選び、そこでAIの“燃料”たるデータに焦点を移す。データのアーキテクチャーを変革し、データの状態の改善を図り、さらにデータのエコシステムも改善し、データのガバナンスも担保する。 これらはAIとデータを活用するための準備で、次にAIのためのITインフラを整備する。同社が強みとする領域でもあり、「私は数年先のうちに(ITインフラの)半数以上がAIのためのものになると考える」とRoese氏。ストレージの「PowerScale F910」やサーバーの「PowerEdge XE9680/XE9680L」、ネットワークの「PowerSwitch」、PCの「AI PC」といったAI活用のインフラ製品群を挙げるとともに、オープンエコシステムのパートナーや同社の専門家によるサービスを通じて、AI活用による顧客企業の競争力獲得に貢献したいと語った。