わが国の論文力なぜ失速 第一線の研究者らシンポで激論白熱
日本の科学技術力が心配だといわれて久しい。象徴的に語られるのが、学術論文の地位の低下だ。論文は研究で得た新たな知見を整理して客観的評価を受け、学術の体系に組み込むもので、根本的に重要なはず。人々が科学技術の進展を通じ、知的で豊かに暮らすための基礎ともいえる。失速の背景に何があり、どうすればよいのか。多彩な分野のトップ級の研究者が国内外から集まり、シンポジウムで激論を交わすと、研究の自由度や国際化、若手育成といった基本的な論点があぶり出されてきた。
トップ10％論文、過去最低13位の衝撃
シンポジウムは「緊急シンポジウム 激論 なぜ、我が国の論文の注目度は下がりつつあるのか、我々は何をすべきか？」と題し3月11日、科学技術振興機構（JST）東京本部別館（千代田区）で開かれた。JSTが主催し、内閣府と文部科学省が後援。来場とオンラインを合わせて実に1000人以上が参加し、報道関係者も50人以上が取材登録したといい、関心の高さをうかがわせた。なお以下、肩書や各種データはいずれも開催時点のものだ。
まず現状分析と問題提起に立ったのは、JST理事長の橋本和仁さん。光触媒や光エネルギー研究の第一人者で、政府の総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）議員、内閣官房科学技術顧問などを歴任し長年、科学技術政策に取り組んできた人物だ。
他の論文に引用されることが多く学術的価値の高いトップ10％論文の数は、2009年の調査で日本は5位だったが、昨年イランに抜かれ、過去最低の13位に後退した。こうした国内外の科学技術活動の動向は文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP、ナイステップ）の「科学技術指標」などで詳しく分析されている。 橋本さんは、日本の論文総数が増加しているのにトップ10％が減っている状況を、GDP（国内総生産）が世界上位を維持しながら国民1人当たりで大きく低下した経過と似ていると解説。政府が支出する科学技術研究費の総額は中国、米国に続き3位と、こちらも上位ではある。「日本は総合力はまだ強いはずなのに、効率性、1人当たり、注目度といった目でみると、国際的地位が落ちている」と指摘した。
