TDKはスマホ用MLCCを苦手としているものの、主力の2次電池事業で台数増加の恩恵を受ける。これはバッテリーとして使用されるため、機種のグレードにかかわらず、必ず搭載される部品だ。 　一方で3社には、電気自動車(EV)の失速という誤算も生じた。TDKは今期のバッテリーEVの世界生産台数見込みを、1300万台から1100万台に引き下げた。車載向けのMLCCはスマホ用などと比べてややサイズが大きい反面、大容量と高信頼性を要求される。TDKはこの分野を得意としており、EVの成長が鈍化した影響を受けた。

　村田製作所も、モビリティ向けの今上期(4～9月)売上高は想定未達となった。同社の中島規巨社長は「(EV関連では)非常に多くのプレイヤーがMLCCの分野にも出てきている。価格のプレッシャーは今後、非常に強まってくる。期末には年間の価格交渉も入ってくるので、値下げ影響を考えなければならない」と11月の決算説明会で語った。 　太陽誘電も業績不振の理由の1つに、自動車関連の需要が想定を下回ったことを挙げている。全体に占める売上高の比率を見ると、2024年7～9月期の自動車用途は29％と前年同期の30％から微減した。

■AI普及の恩恵 　新たな成長ドライバーとして急浮上したのが、データセンター向けだ。人工知能(AI)の普及に伴い、GPU(画像処理半導体)を搭載した高機能サーバーの投資需要が激増。消費電力がかさむため、従来型サーバーと比べて5～10倍のMLCCを搭載する。 　しかも、使用されるのは小型で容量の大きい先端品。日系メーカーが大の得意とする分野だ。村田製作所は今期から関連の売上高が約2.8倍に増加すると見込む。太陽誘電も前期比2倍以上に成長する可能性があるとしており、来期以降の巻き返しのカギとなりそうだ。

　AIサーバー投資の増加は、データ保存用のハードディスクドライブ(HDD)需要も喚起している。TDKはHDD用ヘッドとサスペションの大手で、追い風を受けた。これらを含む「磁気応用セグメント」は前2024年3月期に356億円の営業損失を計上していたが、今期は上期までで18億円の部門黒字と急改善。通期でも黒字転換しそうだ。 　AI関連では、専用チップを搭載したオンデバイス型のノートパソコンが2025年にかけて、市場に投入されるとの見方もある。スマホでも現在の生成AI搭載モデルはソフトウェア主体だが、端末に組み込まれたタイプが数年内に登場するとされる。端末内で複雑な計算を処理するため、高性能な電子部品の使用量も増えそうだ。

　新たな需要を取り込み成長の糧とできるか、各社の舵取りが注目される。