2年後返却ならauが最安か　11月末までのキャンペーンに注目

　ドコモのiPhone 16 Proは既にキャンセル扱いになってしまったので、再度申し込みが必要だが、ここで改めて考えてみることにした。「1年後ではなく2年後の返却だと、どこで買うのが最も安いのか？」 　2年前に購入したiPhone 14 Proは、1年前にiPhone 15 Proに乗り換えたタイミングで妻に譲った。iPhone 14 Proはあと2年くらい使えるだろうし、iPhone 16 Proは1年後返却でいいかなと思っていたが、今後も毎年iPhoneを買い換えるなら、1年ごとに自分のお下がりiPhoneを妻に渡し、購入から2年後に返却すればいい。ちなみにiPhone 13 Proは破損して使えず、iPhone 12シリーズは購入していなかったので、こうした使用サイクルを考えるのは今回が初めて。 　ドコモの場合、いつでもカエドキプログラムを適用して23カ月目に返却すると、iPhone 16 Pro（256GB）の負担額は9万750円。auの場合、筆者は回線契約がないので、2年間の実質負担額は、スマホトクするプログラムに申し込んだ場合の残価（24回目の支払い額）を一括価格から引いた金額になる。auのiPhone 16 Pro（256GB）の一括価格は21万4700円で、ここから残価の12万4080円を引くと9万620円。130円の差ではあるが、auの方が安い。 　ソフトバンクと楽天モバイルは、24回分の支払額を算出すればいいが、ソフトバンクは10万9080円、楽天モバイルは10万2888円なので選択肢から外れる。 　なお、4キャリアが提供している購入プログラムは、回線契約がなくても利用できる。回線契約と連動した割引は付かないが、一括価格から購入プログラムの残価を引くだけなので、実質負担額は算出しやすい。 　もう1つの選択肢として、Apple Storeで購入し、2年後に売却するというのもあるが、これは判断が難しい。というのも、2年後の買い取り価格は現時点では分からないし、買い取り価格はキャンペーンなどによって変動することも多く予想しづらいからだ。そこで、できるだけ実態に即した買い取り価格と負担額を予想してみた。 　iPhone 16 Proの2年前に発売された同ランクの機種、iPhone 14 Pro（256GB）の買い取り価格を調べ、2022年9月時点の価格から“残価率”を割り出し、これにiPhone 16 ProのApple Storeでの価格を掛けると、2年後の想定残価が出る。この残価をApple Storeでの価格から引くと、2年後の想定負担額が分かる。 　iPhone 14 Pro（256GB）の買い取り価格を、複数の中古業者のサイトで検索したところ、8万円台前半～9万円台半ばだった。イオシスの「使用感はあるが目立つ傷はない」条件で8万6000円だったので、この価格を基準にしたい。ソフマップやゲオではiPhoneの買い取り増額キャンペーンを実施しているが、2年後も同じキャンペーンを実施しているとは限らないので、今回は加味していない。 　iPhone 14 Pro（256GB）の発売当時の価格は17万9800円なので、8万6000円で買い取ってもらえる場合の残価率は約48％（47.8309％）。これにiPhone 16 Pro（256GB）の価格17万4800円を掛けると8万3608円になり、17万4800円から8万3608円を引くと9万1192円。この金額が、Apple Storeで購入した場合の想定負担額となる。 　2年間の負担額は、ドコモの9万750円、auの9万620円と比べると、Appleの方が若干高い。8万3608円を四捨五入して8万4000円としても実質9万800円となり、Appleの方が小差だが高い。auの9万620円を下回るには、8万4181円以上で買い取ってもらう必要がある。iPhone 16 ProのリセールバリューがiPhone 14 Proより下がるとは考えにくいのであっさり超えそうだが、ドコモとauはあらかじめ残価が決まっているので、端末がよほど破損していない限り、もとの残価のまま買い取ってもらえる安心感がある。 　ドコモとauは130円差なので、正直どちらでもよかったが、ドコモはiPhone 15 Proの割賦が残っているのと、auの“機種のみ購入”を体験してみたかったので、auで買うことにした。 　なお、auの「残価12万4080円」は、2024年11月末までに購入した場合。auでは2024年11月末までにiPhone 16シリーズを購入すると、スマホトクするプログラムの残価を2万10円増額するキャンペーンを実施している。12月以降に購入すると負担額が2万10円高くなり、ドコモの方が安くなるため、注意したい。