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出世街道まっしぐら、部長職にまで上りつめた会社員は、多くの人が「勝ち組」と認めるところです。しかし、だからといって「老後も安泰」とはいかないようで……。本記事では大野さん（仮名）の事例とともに、現役時代に高収入だった人の老後リスクについて、FPの小川洋平氏が解説します。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

元勝ち組サラリーマンの大誤算

大野保さん（仮名/67歳）は商社にて部長職を経験し退職しました。50代で部長昇進以後は月収100万円を超え、年収は1,500万円を超えていた時期もある、いわゆる「勝ち組」と呼ばれる現役時代を過ごしてきました。 退職金も2,000万円と企業年金500万円程度を受け取ることができ、確かに現役時代の収入からは減りますが、老後の不安を煽るニュースやネットの記事をみても、自分はなんとかなると信じていました。しかし、思わぬ事態が大野さんを待っていたのでした。   思いもよらぬ妻からの「別居提案」 年収も高かったため、公的年金の受給額は妻の和美さんの分と合わせて毎月28万円程度受け取ることができました。 しかし、通勤しやすいようにと都心部近くにマンションを所有していた大野さんは高額な固定資産税で修繕費積立や管理費の負担も大きくなっていました。また、現役時代のお金の使い方がなかなか抜けず、大野さんは自分が毎月いくらお金を使っているかもよく把握していません。現役時代と同様に夜の付き合いやゴルフに出掛け、生活を圧迫していたのです。 また、妻の和美さんに対しても現役のころから高圧的な態度で接してきたためか、和美さんは大野さんが自宅にいる時間が長くなったことを苦痛に感じ始めます。「老親の面倒を診たいから」と郊外にある実家に一人で引っ越すことになりました。大野さんは大変驚いたのですが、強がって「勝手にしろ」と、突き放してしまいます。しかし、このことをあとあと大きく後悔することに……。 家事などほとんどしたことがなかった大野さんは、食事も外食が多くなりがちで、自宅で食べるときもコンビニのお弁当を買って食べることが多くなっていたのでした。妻の和美さんが出て行ったことで和美さんの分の公的年金の収入が減少しただけでなく、生活費の支出も多くなってしまっていたのです。 そのため、公的年金の金額だけでは到底足りず、年間200万円以上のペースで資産が減り始めてしまったいたのです。