日米の違いを押さえて読むべき世界標準のジャーナリズム書
ジャーナリズムの危機が叫ばれて久しいが、原因はどこにあるのか。米メディア界の精鋭たちが真剣な議論を重ね、いつの時代も変わらないジャーナリズムの「10の原則」を導き出し、今後のジャーナリズムとメディアのあるべき姿を提示したのが『ジャーナリストの条件 時代を超える10の原則』（ビル・コバッチ、トム・ローゼンスティール著/澤康臣訳）だ。ジャーナリズムを学ぶための基本書として世界中で読まれ、何度も改版して内容を磨き上げている。今回翻訳された最新第四版では、インターネットやSNSの普及によるメディア環境の劇的な変化も捉え、日本のメディアにとっても示唆に富む。政策とメディアを専門とし、最近では「エモい記事」批判でも注目を集めた日本大学危機管理学部教授の西田亮介氏が、日米のメディア環境の違い指摘しつつ、本書の読みどころを解説する。 *** 本書は、アメリカ・ジャーナリズムのオピニオンリーダーの手によって著され、版を重ねてきた500ページを超える重厚なマニフェストの待望の邦訳だ。 ジャーナリズムは科学ではない。規範であり、態度であり、蓄積（歴史）であり、手段である。そしてそうであるからこそ科学とはまた異なる難しさを抱えている。それがジャーナリズムというものだ。 本書前半ではメディア環境と伝統的なジャーナリズム観のすり合わせが試みられ、中盤以後テクニカルな記述が続く。ネットがメディアの主流になり、トランプ米大統領の誕生や本格的な生成AIは登場以前だが「ビッグデータ」と呼ばれていた頃のネットとネット上の言論の状況を踏まえた自由民主主義社会のジャーナリズムの「世界標準」の範を示す。 近年の諸データによればデジタルメディアの台頭が顕著である。Pew Research Centerの2021年の調査によると、アメリカ人の半数弱がソーシャルメディアからニュースを入手しているという1。日本でも携帯電話回線は2億回線を上回り、その多くがスマートフォン。60歳未満層では95％以上がネットに接続し、SNSももはや若者だけのものではなくなった。 ※こちらの関連記事もお読みください。 誰もが情報発信できる時代に「信頼される」ための指針「自称ジャーナリスト」に騙されないために知っておきたいジャーナリズムの原則
