転職活動で調べるべき企業情報6つのポイント
5. 経営幹部の安定性
応募する職種によっては、経営幹部（CEO、COO、CIOなど）と直接やりとりすることはないかもしれません。しかし、こうしたエグゼクティブたちが自分の仕事に何の影響も与えないというわけではありません。 たいていの企業は自社のウェブサイトに上級管理職に関する情報を掲載していますし、Googleで検索すればたいてい情報が出てきます。 調べる必要があるのは、経営幹部がどれだけ安定しているかということです。経営幹部の新規採用を発表した過去のプレスリリースを探しましょう。その会社が3年間で4人CEOを迎えているとすれば、いい兆候ではありません。 また、ほかの経営幹部がスキャンダルで辞任している場合も、会社の経営がうまくいっていないということです。たとえ仕事そのものは完璧に見えたとしても、混乱状態にある組織に加わるのは最善の策ではないでしょう。
6. パブリックイメージ
最後に、Googleで簡単に検索してみましょう。あらゆる種類の見出しを探します（プレスリリースや企業自身のブログやブランドサイトの記事は、明らかに偏っているので無視します）。 大量の訴訟を（特に元従業員から）起こされているか。労働組合と険悪な労働争議に陥っていないか。こうした情報から、その会社で働くことの現実を垣間見ることができます。 また、会社のSNSもチェックする必要があります。今は2024年ですから、働く価値のある会社であればSNSアカウントが少なくとも何かあるはずです。 Xアカウントが2年間投稿されていない、Facebookページがコロナ禍に更新されたのが最後になっているなど、アカウントが放置されている場合は、自社のイメージや顧客に注意を払っていないか、現在の社会の在り方をよく理解していない企業である可能性があります。 また、SNSの雰囲気に何らかの理由で違和感を覚えるようであれば、将来、文化の違いによる衝突が起こるかもしれずこれも避けたいところです。 内定の承諾は一大事です。企業が自分について知っているのと同じくらい、自分も企業について知ってから賢い決断をする必要があります。それを「未来の自分」が感謝することになるはずです。 Source:BBC, vox, Indeed(1, 2) , Glassdoor (1, 2), Fairygodboss, CareerBliss, workforcepayhub,investopedia, linkedin
白井樹（OCiETe）
