食品スーパーのギフト販売額推移

　食品スーパーの店舗売りギフトが好調だ。RDS-POS（マーチャンダイジング・オン社運営）の全国スーパー実績によると、今年1～9月のギフト販売額は前年比4.2％増と3年連続のプラス基調を維持。平常月のパーソナルギフト需要の拡大に加え、長期低落傾向にあった中元期（6～8月）の売上げも今シーズンは6.7％増と上昇に転じた。来月開始の歳暮商戦に向け、久々に明るいムードが漂う。

中元期は好転、歳暮商戦前に明るいムード

　スーパーの店舗売りギフトは中元・歳暮市場の縮小とEC化を背景に長期的に低迷。コロナ禍でこの傾向に拍車がかかり、21年の販売額は18年比で19.1％減と大幅に後退した。 　続く22～23年も中元・歳暮シーズン（6～8月、11～12月）の売上げはほぼ横ばいで低調に推移したが、その他の平常月（1～5月、9～10月）の売上げが鋭角的に上昇。この恩恵で23年販売額は18年比1.2％減と、コロナ前に迫る水準になった。 　同年の年間販売額に占める平常月の割合は38.3％で、18年（22.6％）に比べ実に15.7ポイントの上昇を示している。コロナ禍を経て、食品スーパーがお礼や手土産といったパーソナルギフトの購入先として急速に定着してきた可能性がある。 　同様の流れは今年も続いている。9月までの平常月売上げ（1～5月、9月）は1.8％増で、急増した前年を上回る水準を保っている。また、既出の通り今年は中元期（6～8月）も6.7％増と息を吹き返しており、ギフトカテゴリー全体に安定感が出てきた。 　ただし、成熟化が進む中元・歳暮の需要がここへきて上向いてきたとは考えにくい。中元商戦のピークに当たる今年7月のギフト平均売価は1571円で、18年同月（2115円）に比べ544円下落している。中元期にもパーソナルギフトに適した1000～1500円前後の銘菓などが活発に動いているためだ。 　このことからも、ウエートの高い中元・歳暮の落ち込みをパーソナルギフトの通年販売でカバーする流れが続くことが予想される。 　なお、今年1～9月の主なギフト品目別売上高は、加工食品3.7％増、日配17.9％増、飲料ギフト・他5.8％減、酒類10.4％減、日用品1.0％減となっている。