遊園地・テーマパーク182社、2022年は3年ぶりに黒字転換

東京商工リサーチは、国内の主な遊園地・テーマパークを運営する182社の業績を調査した。それによると、2022年度は入場規制が緩和され、入場料の値上げや変動価格制の導入など客単価を上げる施策を進めたことから、全体的に業績が大きく改善。赤字から抜け出したところが多いことがわかった。 主な遊園地・テーマパークを運営する182社の2022年度の売上高は前年比48.7%増の7602億5100万円。2年連続の増収となり、当期純利益は820億2300万円の黒字（2021年度12億8,100万円の赤字）で、3年ぶりに黒字転換した。 182社のうち増収は145社（構成比79.6％）と約8割に達し、前年度の117社から大幅に増えた一方、減収は23社（同12.6％）で、前年度の47社から半減した。また、最も多かった売上高の伸長率は「10～100％未満」の107社。「100％以上」も6社あった。 利益が判明した134社のうち、最終損益で黒字となったのは、前年度より29社増え102社（構成比76.1％）と8割近くを占めた。一方、赤字は32社（同23.8％）で前年より34社減少した。

オリエンタルランド、一人あたり売上げは過去最高

売上高トップはオリエンタルランド（東京ディズニーリゾート）の4105億3200万円（前年比77.7％増）。入場者数の上限引き上げで、2022年度の来場者数は2208万9000人（同83.2％増）まで回復し、ゲスト一人あたりの売上高は1万5748円と過去最高水準となった。 以下、バンダイナムコアミューズメント（ナムコ・ナンジャタウン）の795億7900万円（同21.8％増）、富士急行（富士急ハイランド）の225億1100万円（同10.2％増）の順。 東京商工リサーチでは、「ワーナーブラザーズスタジオツアー東京－メイキング・オブ・ハリー・ポッター」のオープンなど明るい話題が続く遊園地・テーマパーク業界だが、その一方で、サービス価格を値上げできない中小の遊園地・テーマパークも多いことを指摘。大手が積極的なアトラクション開設や設備の拡充に動くなか、集客力に限界を抱える地方の遊園地・テーマパークは、地域の人口減少や少子高齢化などが進むことから、業績の二極化が進むと分析している。