2024年の小売事業者向けSEO対策は「体験に基づく」「役立つ」コンテンツがカギ！ ローカルSEOにも商機あり
SEOに変わる流入確保も重要
先述のようなAIによる情報戦も、検索エンジンを取り巻く環境に影響を及ぼす可能性があります。そうした混乱に自社サイトが巻き込まれないよう、検索流入以外の導線確保も重要です。 EC事業者が着手しやすいのは、SNSではないでしょうか。X（旧Twitter）、Instagram、TikTok、YouTubeなど、手軽に動画を配信できるプラットフォームも増えています。 現在はインスタ映えのような「盛る」から一転し、1日1回不定期なタイミングでアプリから届いた通知に対し、2分以内に自身を撮影し投稿する「BeReal」のように「盛る」ことができないSNSも、Z世代中心に人気が高まっています。こうしたことからも、ありのまま、リアルにエンゲージメントする動きもありそうです。
OMOとローカルSEOに商機あり
ここまでお話したことを踏まえて、2024年は「新たなEC元年」になるのではないかと予想しています。 連休の多さから、人出の多くなる商業地域や観光地に実店舗がある人にとって、「Googleビジネスプロフィール」におけるローカルSEOや、実店舗とECをつなぐOMO戦略も重要になってくるでしょう。 クライアントの「Search Console」や「Googleビジネスプロフィール」のパフォーマンスを見ると、 ・「○○ tokyo store」：○○の東京のお店 ・「Where to buy △△ in Tokyo」：東京のどこで△△が買えるか ・「●● where to buy」：●●はどこで買えるのか ・「□□ near me」：近くの□□店 といった英語での検索が多数確認されるようになってきています。 インバウンド需要が本格的に回復してきているなか、SNS→実店舗来客→ECでのリピート（越境EC）の動きも出始めていますが、サイトを多言語対応しても、自社ECサイト単独でのSEOはハードルが高いと感じます。 ■ 海外に発信できるSNSを活用する 実際に体験したことですが、「ソーダ味の飴」と聞くと多くの日本人はラムネのような味を想起するかもしれませんが、そのまま「soda flavor」と訳しても、海外の人は「炭酸水」としか想起しないなど、認識の違いなどをチューニングしなければならない、という課題があります。 しかし、訪日して手に取った商品のパッケージにInstagramやYouTubeのQRコードを印字していると、そこからリピートしてもらえるという動きがありました。 また、ショート動画のレコメンド機能による受動的なコンテンツ接触機会も増えているなか、海外に発信できるSNSを活用することは有効ではないでしょうか。 実店舗がないEC事業者は、催事やイベントへの出展、ライブコマースに挑戦することも、新規顧客との接点創出になります。 ECサイトの転換率が1.7％であるのに対し、ライブコマースでは8～10％を記録、リアルタイムの視聴者数が少数でも受注額は堅調に推移したクライアントもあります。そこでは、アーカイブ動画の視聴から「ECの中の人の人柄に触れて購入した」というレビューが入ることも。
応援してもらえるお店作りをめざそう！
これからはユーザーから応援してもらえる会社・お店だけが生き残れるのではないかと思っています。個性を確立して、ユーザーに「頑張れ！」と言ってもらえるようなお店こそが「本当に強いお店」ではないでしょうか。 重要なことは、まずはみなさんが自身の会社・お店・商品のファンになること。本当に大切なことは実はシンプルなのかもしれません。 見通しの効かない不安定な状況が続きますが、本記事が少しでも皆さんのヒントになったなら幸いです。
