データベースの利用により、乳酸菌をすでに産業利用している企業などには、現状の発酵で生じている課題を解決できるよりよい株を見つけるきっかけになるという。

　廃棄食品を乳酸菌で発酵させて食品ロス削減する、複数の乳酸菌の株を用いて漬物の発酵具合を調整する、抗菌性がある乳酸菌発酵した牧草を飼料にして家畜への抗生物質投与を減らす、といった新しいアイデアを実現するためにデータベースを利用できる可能性などがあると木村領域長は言い、「データベースが発酵関連産業の新規参入に役立てばうれしい。斬新な乳酸菌発酵による事業を行うスタートアップ企業などが出てくれば、株提供だけでなく、分離や培養といったノウハウを含めて技術支援もしたい」と話す。

　データベースは、国の「研究開発とSociety5.0との橋渡しプログラム」の一環で作製し、10月2日に農研機構が公開を発表した。