国土交通省が30日公表した建築着工統計を基に試算した2023年度の鉄骨需要量（換算鉄骨量）は、前年度比9・4％減の391万450トンだった。400万トンを下回るのはリーマン・ショック直後の2009年以来14年ぶり、マイナスは2年連続。中小・大規模建築物ともに出件が振るわず、前年割れが5カ月あったことが響いた。 　構造別で見ると、鉄骨造（S造）は8・7％減の383万3700トン。鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）も35・5％減の7万6750トンと下降した。 　規模別では、店売り市場に直結しやすい中小規模建築物（着工床面積2千平方メートル未満）が11・1％減の181万1300トンと1割縮小。メーカー直送が多い大規模建築物（同2千平方メートル以上）も7・9％減の209万9100トンと下がった。比率でも中小が半数を割り込み、鋼材需要の伸び悩みを裏付けた。 　大規模建築物のうち、再開発事業が占めやすい超大型建築物（同1万平方メートル以上）は7・1％減の124万4100トン。全体の31・8％を占め、前年並みの比率となった。