衝撃！〈韓国〉や〈中国〉よりも大幅に劣る「日本住宅の断熱性能」
知られざる「日本の住宅とその性能」について焦点をあてる本連載。今回のテーマは「断熱・気密性能」。家を新築される9割以上が日本の住宅性能は優れていると思われているようですが、実際のところ、住宅の基本性能である「断熱・気密性能」に関して、日本は先進各国のなかで大幅に劣っている状況にあるのです。詳しく解説していきます。 ▼【ランキング】市区町村「家の広さ」ベスト100位
「日本の住宅性能は優れている」という勘違い
筆者の肌感覚としては、家を新築される人の9割以上の人は日本の住宅性能は優れていると思っているようです。残念なことに事実はこの逆で、一般的に建てられている日本の住宅の基本性能、特に断熱・気密性能は、先進国で大幅に劣っている状況にあります。欧米はおろか、今や韓国や中国よりも劣っています。 しかし、ほとんどの日本人は、日本の住宅はむしろ先進国でも性能が優れていると思っているようです。特に、マンションではなく戸建住宅にするのならば、日本で普通に家を建てるということは他の国では考えられない低性能になってしまうということを認識した上で住まいづくりをするのかどうかは、後々の満足度に大きな差が出ます。 ではなぜ、断熱性能を向上させると、住まいに対する満足度が上がるのでしょうか?
中国・韓国にもはるかに劣る断熱基準
さて、欧米はおろか、中国・韓国よりも性能が劣っているといわれて、「まさか!」と思う人も多いと思います。残念ながら事実です。 【図表1】は、住宅の断熱性能の指標である外皮平均熱貫流率（UA値）の基準の国際比較です。縦軸は、各国は住宅の断熱性能の基準を示しています。値が小さいほど高断熱であることを意味します。 横軸の暖房デグリーデーというのは、地域の寒さを表す指標です。暖房に必要な熱量で、冬の寒さがだいたい同じ気候の地域ごとに括っているものです。 6地域（東京）とあるのは、日本の省エネ地域区分における東京・横浜・名古屋・大阪・福岡などの人口が集中する温暖な地域です。6地域の日本の省エネ基準は、0.87[W/m2・K]です。それに対して、同じ気候区分では、韓国は0.54、スペインは0.51、米国カルフォルニア州は0.42、イタリアは0.40です。日本の0.87という基準が、圧倒的に緩いことがわかると思います。 しかも他の国々は、新築時にこの断熱性能への適合が義務化されています。一方日本では、現時点では新築住宅にこの基準への適合は義務づけられていません。やっと、建築物省エネ法の改正により、2025年4月から義務化されますが、高断熱化への取り組みは、いわば周回遅れの状況です。 また、住宅の断熱性能においては、窓の性能が非常に重要です。ですが、日本の窓の断熱性能の基準も、欧米や中国に比べて圧倒的に劣っています。日本で☆4つの最高等級の評価が得られる断熱サッシは、他国では性能が低すぎて違法になってしまいます（関連記事:『 今年の夏こそ涼しく過ごす…朗報!窓の断熱改修の大型補助金「先進的窓リノベ2024事業」募集開始 』）。 つまり日本で普通に家を建てるということは、他の国では考えられない低性能な家になってしまうということなのです。
