経営危機のKTM

　経営危機に瀕しているKTMは、債権者からの圧力があるにもかかわらず、MotoGPに参戦することを改めて表明した。 【ギャラリー】バルセロナ公式ポストシーズンテスト 　金曜日に債務処理を担当する代理人がKTMのMotoGPにおける将来に疑問を投げかけるコメントを残した。 　リート・イム・インンクライス地方裁判所で行なわれたKTMと債権者との初会合後の報告で、アルペンランディッシャー・クレディトーレン・バンド（AKV）は、コスト削減のためにMotoGPからの撤退が「計画されている」と述べた。ただその時期については言及されていない。 　しかしそうした報道に対し、KTMは声明を発表。MotoGPへの揺るぎないサポートを強調している。 「本日はKTMにとって重要な日であり、我々の再建手続きが確認されたことを意味する。このマイルストーンは、今後の計画を確実なものにするものであり、モータースポーツがこの再建計画の不可欠な一部であり続けることを確認できたことを誇りに思う」 「KTMはモータースポーツにしっかりとコミットしている。2025年に向けて、我々はMotoGPに参戦し続けるという主張を繰り返す！」 「今日のポジティブな結果に、我々は再び活力を取り戻している」 　KTMの公式見解は、会合でAKVが主な要求を盛り込んだ広範な覚書で提示した、以下のような結論とは無関係である。 「AKVは、再建管財人であるペーター・フォーグル判事が、本日（金曜日）の第1回債権者集会後、自主管理による再建手続きを継続することを支持したことを発表する」 「これは今のところ全体的に検討されている中で、債権者にとって不利になるものではない」 　KTMは、ロードバイクの売り上げが低迷するなか、総額29億ユーロ（約4700億）の負債を抱え、外部からの資金調達を模索している。同社のMotoGPチームは、親会社が大規模な財政危機から立ち直ろうとする中、今月初めにバイク開発を中止した。 　金曜日に実際に動き出した再建プロセスにより、KTMは現在の危機を脱し、再び強固な財務基盤を築くことが期待されている。 　AKVによると、潜在的な投資家との基本合意は2025年1月中旬までに達成される予定で、関心を持つ関係者はすでにKTMと再建管理者に接触しているという。 　年末には従業員のレイオフが500人規模で行なわれる予定だったが、これが300人に規模が縮小。また11月と12月に支払われなかった従業員への給与は、原則として1月中に振り込まれることが保証された。 　債権者とKTMの間の次回の会合は1月24日に予定されている。 　KTMはファクトリーチームとサテライトチームであるテック3の2チーム4台体制でMotoGPに参戦している他、Moto2とMoto3でも強い存在感を示している。サーキットレース以外では1月のダカール・ラリーにエントリーしている。 　来季ファクトリーチームに昇格するペドロ・アコスタは、チームのファクトリーを訪問して安心感を得たとコメントしているが、果たしてこれまで通り、KTMがモータースポーツにコミットできるのかは不透明な状況となっている。