住宅購入検討者の4割近くが将来的な売却や賃貸を検討！柔軟に住み替えるスタイルが広がるか？
リクルートのSUUMOリサーチセンターが「『住宅購入・建築検討者』調査（2023年）」を公表した。この調査では、住宅の買い時感や住宅検討状況、住宅に関する意識などを聞いている。調査結果の推移を見ると、消費者の意識の変化がうかがえるので、詳しく見ていくとしよう。 【今週の住活トピック】 「住宅購入・建築検討者』調査（2023年）」公表／リクルート
検討している一戸建てとマンション、新築と中古が同率に
調査は、2023年12月に、首都圏、東海圏、関西圏と政令指定都市のうち札幌市、仙台市、広島市、福岡市に住む、20歳から69歳の男女で、過去1年以内に住宅の購入・建築、リフォームについて具体的に検討した人を対象に行われた。 検討している住宅の種別（複数回答）は、「注文住宅」が過半数の56％で、「新築一戸建て」31％、「中古一戸建て」31％、「新築マンション」30％、「中古マンション」30％、「リフォーム」16％となっている。一戸建てもマンションも、経年で見ると中古検討率がじわじわと上がっており、新築と中古が同率となっているのが、今回の特徴だ。 「一戸建てか、集合住宅（マンション）か」を聞く（単一回答）と、「ぜったい」と「どちらかといえば」の合計で、「一戸建て派」が58％、「集合住宅派」が22％と一戸建て派が優勢に。「どちらでもよい」は20％だった。
48％が「買い時と思っていた」と回答、その理由は？
さて、住宅購入環境にさまざまな変化が生じている。都心部のマンションを中心に価格が上昇していることに加え、長期固定型の住宅ローンの金利がじわじわと上昇している。集計対象数6007人のうち、住宅購入・検討者は4240人（賃貸検討者が1767人）。この人たちは、「買い時」と思っているのだろうか？ 調査で「買い時だと思っていたかどうか」聞いたところ、48％が「思っていた」（とてもそう思っていた12％＋ややそう思っていた36％）、20％が「思っていなかった」（まったくそう思っていなかった6％＋あまりそうは思っていなかった14％）となり、買い時の割合が前年（2022年調査）の44％から48％に増加した。
