ダイヤモンド編集部では四つの指標で地銀の「本業力」を測定。衰退度で上記にランクインした銀行、あるいは勝ち組の銀行はどこか（写真はイメージです）　Photo:PIXTA

　『週刊ダイヤモンド』12月21日号の第1特集は「銀行＆信金・信組最新序列2025」。金利上昇時代に突入し、事業環境が好転している金融機関ですが、実はそれぞれの実力によって、勝ち負けが鮮明になっています。そこで独自の4指標を使って本業衰退度ランキングを作成し、最新序列を掲載しました。（ダイヤモンド編集部副編集長　片田江康男） ●　銀行103行・254信金＆132信組 金利上昇時代に勝つ銀行・負ける銀行 　2024年3月のマイナス金利解除と、同年7月の利上げで、国内金利は上昇。四半世紀続いた低金利時代を抜け、金利のある世界が訪れた。 　振り返ると、四半世紀続いた超低金利時代は、地方銀行にとって苦難の連続だった。 　景気後退とデフレ、人口減少など事業環境は年々悪化。さらに、20年9月に発足した菅義偉政権時代には、「地銀の数が多過ぎる」と名指しで批判され、1県1行に再編するよう圧力をかけられた。 　そして追い打ちをかけるように新型コロナウイルス感染症のまん延による、経済の混乱に襲われた。20年以降、銀行はまさしく泣き面に蜂の状況だった。 　それだけに、マイナス金利解除と金利上昇時代の到来は、地銀にとって待ち焦がれた、これ以上ない福音だったに違いない。金利が上昇することで、貸出金利の引き上げが始まり、利ざやの改善や運用環境の好転が期待できる。銀行本来の金利差でもうける本業が復活するからだ。 　だが、全ての地銀が等しく金利上昇の恩恵を受け、業績向上が可能かというと、そう甘くはない。マイナス金利下では、金利差による商売ができなかったことで、単に地銀間の本業力が見えなくなっていただけだ。 　企業や個人への貸し出しといった本業利益の多寡は、銀行の提案力や交渉力、リスク管理能力によってはっきりと差が出るだろう。また有価証券の運用についても、巧拙によって運用損益に差が出る。そして、それら商売の元手である預金を集める力や、金利上昇によって膨らむ債券の評価損に対する自己資本耐久度も、これまで以上に重要となる。 　ダイヤモンド編集部ではこうした考えの下、四つの指標で地銀の「本業力」を測定。各指標を点数化し、100点満点の総合得点を低い順に並べることで「本業衰退度」ランキングを作成した。 　果たして衰退度で上記にランクインした銀行、あるいは勝ち組の銀行はどこか。次ページでその一端を公開する。