「日本の都市部」が壊滅する…能登では「豪雨×地震」で発生した「ダブル災害」、目をそむけたくなる「その最悪のパターン」
考えられる最悪のシナリオ
既に大地震によって大きなダメージを受けた直後に豪雨があった際には、地震からの復旧はおろか人命救助もままならないうちに、洪水を迎えるということになれば、考えられる最悪のシナリオであるといえるだろう。 大規模な水害が発生すれば、地震による被害に加えて家屋でも浸水被害や土砂の堆積、その後の後片付け、衛生状態の悪化、備蓄してあった飲食料・資材の喪失などの被害が加わることになってしまう。広域に被災していれば、救援やボランティアの手が行き届くことも難しくなってしまう。 逆に、「豪雨後の大地震」も懸念される。近い事例としては、2018年9月に発生した北海道胆振東部地震がある。この地震は、大阪などに大被害をもたらした平成30年台風第21号が、北海道の西海上を通過した直後に発生し、道内でも地震の前日から鉄道の運休なども発生していた。 この地震では、山肌が一気に滑り落ちるような土砂災害やのほか、札幌市郊外の丘陵地における盛土地で液状化による地下の土砂流出被害が発生した。 台風による雨量は30~40mm程度であったが、特に液状化現象は地下水の水位が高いと起こりやすくなることから、先日の雨により地下水が豊富であったことで被害が拡大した可能性を指摘する声もある。 30~40mm程度に留まらず、記録的な豪雨後であったとしたら、被害は更に拡大する懸念もあったであろう。実際に、現地付近では倒木跡の穴に水が大量に溜まっているケースなども目にしている。
「海溝型地震×活断層の地震」ダブル震災による被害
想定される悲観的なシナリオには、地震×地震というパターンもある。数10年~数100年単位と活断層による地震より再来間隔が短く、発生確率が高い南海トラフ地震などの海溝型地震で最悪ケースの被害を被っているところに、活断層による地震が発生するような「海溝型地震×活断層の地震」のダブル震災は絵空事ではないのである。 人口が密集する平野に発達した都市部では、首都圏であれば首都直下地震、大阪・名古屋を中心に西日本一帯は南海トラフ巨大地震に警戒が必要だが、各地域で注意すべき地震はそれだけではない。 「南海トラフ地震臨時情報」は解除されたが…じつは過去にも例の多い「誘発地震」のおそろしさ」で指摘したように、巨大地震に誘発される地震、とくに内陸活断層の地震が発生する可能性もある。 大阪では上町断層、福岡では警固(けご)断層という国内でもトップクラスの注意を要する活断層もある。首都圏のほか名古屋や広島、札幌なども周囲に複数の活断層がある都市である。 内陸直下の活断層による地震は、震源が都市に近く浅い場所にあることから、熊本地震や兵庫県南部地震のように建物への被害が発生しやすい。 巨大な海溝型地震でダメージがあったところに、内陸の活断層による地震が発生すると、耐震性が衰えている住宅に住み続けてしまい、復旧が間に合わないうちにより建物への被害が大きい地震により倒壊が起こるという最悪な組み合わせも想定される。 このような「海溝型地震×活断層の地震」のパターンは決してありえない想定ではなく、今から80年前といったそう遠くない過去、昭和年間に実際に発生している。1944年(昭和19年)12月7日に起きた昭和東南海地震(海溝型地震/南海トラフ半割れ地震)の37日後、1945(昭和20年)年1月13日に三河地震(活断層による地震)が発生した。 三河地震はマグニチュード6.8と、熊本地震や兵庫県南部地震(マグニチュード7.3)と比べると1/5程のエネルギーの地震であるが、死者2,306人、行方不明者1,126人、家屋の全壊7,221戸、半壊1万6,555戸と被害は甚大で、昭和東南海地震でダメージを受けた家屋が三河地震で倒壊したとみられる被害などにより、多くの死傷者が発生している。
