■トヨタの5倍、NTTの25倍！　すさまじい研究開発費 　同社の損益計算書で、もう一つ見逃せないのが研究開発費の大きさです。 　直近の通期決算から日米企業の年間研究開発費を比較すると(→下表)、同社は当期6.4兆円を投入し、ITビッグ5ではアマゾンに次いで2番目。 　売上で同規模のトヨタの5倍超、国内情報通信トップのNTTの約25倍の巨額投資です。R＆D比率も14.8％と高く、研究開発型企業であることがわかります。

　同社は過去5年間で、研究開発に1700億ドル(24兆円)超を投資。そのうち莫大なリソースを割いているのが、生成AIの開発です。24年6月には、グーグルが開発した高性能生成AI「Gemini(ジェミニ)」の最新版をリリース。 　ほかにも、画像、動画など、生成内容に応じた独自AIの開発・強化を進めており、「すでにクラウド事業で数十億ドルの利益を生んでいる」ことを、同社のピチャイCEOが明かしています。

　P/Lに計上された研究開発費は、大きく「ヒト」(報酬費用)と「モノ」(減価償却費)に分けられます。当期は、前期から8357億円(15.0％)増加。増加分のうち、エンジニア等への報酬費用が4089億円(48.9％)、減価償却費が1018億円(12.2％)を占めています。 　注目したいのは、報酬費用の中に、巨額の「株式報酬」(※4)が含まれている点です。革新的な製品やサービスを開発して会社の価値(時価総額)を上昇させるほど、個人の報酬が増加するスキームを作ることで、優秀なエンジニアを獲得するのと同時に、流出を阻止しようとする同社の狙いが感じられます。

　※4　金銭ではなく、株式で支払われる報酬のこと。同社の株式報酬は「譲渡制限付き株式ユニット」(RSU)で、一定期間の継続勤務など、特定の期間や条件を達成した後に、株式を受け取る権利が付与される 　《『100分でわかる！　 決算書「分析」超入門 2025』では、アルファベット＜Google＞のバランスシート、キャッシュ・フロー計算書、株価の変動についても詳しく分析しています》