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40歳代は、仕事やプライベートなどにおいて、大きな変化がある方が多い年代とされています。気力体力ともに充実している一方、病気になるリスクが上昇するため、万が一の際の保障が必要になります。 ◆【グラフ】年代別：生命保険の加入率と保険料 40歳代の方の生命保険料への加入率はどのくらいで、保険料はいくらくらい払い込んでいるのでしょうか。気になる方も多いのではないでしょうか。 本記事では、40歳代の生命保険への加入実態や、ライフスタイルごとの選び方や見直しのポイントなどを解説していきます。 ※編集部注:外部配信先ではハイパーリンクや図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

40歳代の生命保険の加入率

生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、40歳代の生命保険への加入率は、男性が86.1％、女性が86.3％です。 男性女性ともに86％を超えており、ほとんどの方がいずれかの生命保険に加入している状況となっています。

40歳代の生命保険の平均保険料

では、保険料はどのくらい払い込まれているのか、生命保険文化センターの同調査を見ていきましょう。 平均払込保険料は、年額で男性が22万4000円、女性が18万6000円です。 最も高額な保険料を払い込んでいるのは50歳代ですが、40歳代は2番目に高額になっています。 実際に、保障金額（死亡保険金額）は、40歳代が最も高額に設定されており、40歳～44歳が2714万円、45歳～49歳が2980万円です。40歳代では、高額で手厚い保障を付けている方が多いと考えられます。

40歳代に必要な保障とは

40歳代は、仕事では責任ある立場になる方が多く、家庭では子どもの教育費や住宅ローンの支払いなどの出費が増える世代とされています。 そのような40歳代にとって、生命保険で備えたい保障にはどのようなものがあるのか確認していきましょう。 ●病気やけがでかかる医療費への備え 40歳代は、病気やけがで入院や通院をする方が、20歳代や30歳代よりも多くなります。50歳代以降になるとさらに増えるため、早めに医療保障を付けておくと安心です。 医療保険は、申し込む際に現在の健康状態やこれまでの病歴や持病などを、生命保険会社に告知する義務があります。 生命保険会社では、申告された内容をもとに審査を行い、健康状態などに問題があると判断されると、加入できない可能性があります。 たとえ加入できても、保険料が割増になったり保障が制限されたりするケースがあるため、健康状態が良好なうちに医療保険に加入するのがおすすめです。 ●働けなくなったときの収入保障 病気やけがなどで働けなくなると、その期間は収入が途絶えてしまいます。 会社員や公務員は、要件を満たしている場合、勤務先で加入している社会保険から傷病手当金が支給されますが、支給額は給与の3分の2程度であり、支払期間は通算1年6ヵ月までです。 自営業や個人事業主などが加入する国民健康保険には、傷病手当金がないため、自分で備えておく必要があります。 自宅療養期間中の生活費の補填のために、就業不能保険や所得補償保険などで備えると良いでしょう。 ●万が一の際に家族に遺すお金 自分が万が一亡くなったときに、遺された家族に遺すお金も必要です。自分亡き後に、家族が経済的に困らないように、終身保険や定期保険などに加入する方法があります。 これからの家族の生活に、必要な金額に見合った保険金額を決めることが大切です。 保険金額は、毎月の生活費や子どもの教育費など必要な金額を見積り、そこから死亡退職金や遺族年金、貯蓄など収入を差し引いた金額を目安に検討してみましょう。 独身の方は、自分の葬儀代やその他整理費用を準備しておくと、家族の経済的な負担を軽くできます。