今年の7月名古屋に開業予定のIGアリーナ　©AIA corporation　※画像はイメージです。

　複合型スポーツスタジアムのオープンラッシュが続いている。10月開業の「長崎スタジアムシティ」は、サッカースタジアムを中心に、アリーナ、ホテル、商業施設などからなる大型施設。アリーナは、プロバスケットボールクラブ「長崎ヴェルカ」のホームアリーナともなる。

海外企業も参入する日本のスタジアムビジネス、この先オープンする施設にも注目！

「Bリーグは、チーム成績だけではなく、集客力や経営力、エンターテインメント性も1部リーグの審査項目となります。ホームアリーナの収容人数にも、5000席以上という条件があるため、多くのチームが近年アリーナ建設に乗り出しているんです」 　そう語るのは、スタジアムやアリーナの最新動向に知見のあるデロイト トーマツ グループ パートナーの片桐亮さん。 　同じく10月開業の「ライブドアアーバンスポーツパーク」は、2021年の東京五輪会場だった施設を、東京建物を代表企業とするTokyo Sports Wellness Villageが新たに整備。レストランやショップを併設する複合型施設に生まれ変わった。 「この施設は、東京都と実施契約を締結した民間企業による都有地の有効活用を目指すチャレンジングな事業スキームです。スポーツコンテンツなどのイベントで地域の活性化を図る一方で、税財源を使わずに済むという点では、自治体側にもメリットがあると言えます」（片桐さん） 　一方で、運営側としては、スポーツ興行の収益に加えて、どんなスポンサーがつくかが鍵に。来年夏、名古屋に開業予定の「IGアリーナ」は、イギリスのフィンテック企業・IGグループがネーミングライツを獲得した。 「命名権だけでなく、飲料の販売権や、サービスやスイートルームの提供権など、スタジアムを取り巻く権利ビジネスは広がりを見せています。どのブランドがトップスポンサーになるかによっても、施設の価値が変わってくるでしょう」 　国内のみならず、海外企業も参入する日本のスタジアムビジネス。この先オープンする施設にも注目だ。