なぜすでに辞任の山根明・前会長を永久追放処分にするのか。その3つの理由とは
3つ目の理由は、スポーツ庁、JOC(日本オリンピック委員会)からの強い“指導”だ。一連の告発を精査した第三者委員会は、その報告書の中で、自浄作用、透明性の担保を含めた、いくつかの改善策などを提案しているが、スポーツ庁、JOCは、その自浄作用の部分を重要視。辞任にとどまらず、今後の一切の影響力を排除し、新しい組織に自浄作用があることを証明するために、山根前会長を筆頭に4名の幹部への厳格な追加処分を強く求めたと見られる。 現在、各種の助成金がストップされている日本連盟からすれば、スポーツ庁、JOCの指導の下、歩調を合わせてガバナンスが整備され、コンプライアンスが徹底された新組織に生まれ変わったことを明らかにする必要もあったのだろう。 今後“ドン”山根氏の弁明機会にまたひと騒動が起きることも危惧されるが、東京五輪での競技存続など多くの問題を抱えている連盟にとってケジメという意味では、将来的な不安の芽は、完全に摘み取っておくことが必要不可欠だったのかもしれない。 (文責・本郷陽一/論スポ、スポーツタイムズ通信社)