新NISAだけで本当に大丈夫? 会社員に最適な「資産形成法」とは
家賃収入への憧れはあっても、「不動産投資はハイリスクで危なそう。一部のお金持ちがやるもので、自分とは縁のない世界の話」と思っていないだろうか。 しかし、不動産投資とひと口に言っても様々なやり方があり、リスクを抑えて資産形成がしたい「堅実派」のビジネスパーソンにぴったりのやり方もあるという。 そこで、信頼できる不動産会社のみを紹介するメディア「不動産投資の教科書」を運営する山本尚宏氏に、「堅実派におすすめの手堅い始め方」や「初心者が失敗しないためのポイント」をレクチャーしてもらった。(構成:横山瑠美) ※本稿は、『THE21』2024年4月号特集「普通のサラリーマンが定年までに『お金の自由』を手に入れる方法」より、内容を一部抜粋・編集したものです。 ※本稿は2024年3月時点の情報に基づき、投資に対する著者の考え方を示したものであり、個別の金融商品を推奨するものではありません。金融商品の価値は状況によって変動しますので、購入の可否を含む投資の判断はご自身の責任で行うようお願いいたします。
新NISA「だけ」で本当にいいのか
今年から始まった新NISAが大きな話題を呼んでいます。政府が長年スローガンとして掲げてきた「貯蓄から投資へ」の移行が、ついに本格的に始まったと言っていいでしょう。 こうした変化の背景には、昨今の物価上昇が影響していると私はみています。「インフレの時代には、ただ貯蓄しているだけでは資産の実質的価値が目減りしていってしまう」「資産防衛のためにも投資が必要」と考える人が増えてきているのです。 ただ、新NISAだからリスクが低い、というわけではありません。購入できるのは株式や投資信託ですから、リーマンショックのときのように暴落する可能性だってあります。であれば、投資対象は新NISA以外にも分散しておくべきでしょう。 主なインフレ対策としてよく挙がるのは、株式、金、不動産の3つ。中でもビジネスパーソンにおすすめは不動産投資です。 不動産投資と聞いて、「何だか危なそう」といった印象を持つ人も少なくないでしょう。確かに、悪徳業者が一部に存在していることは事実。しかしその一方で、きちんとした会社や誠実な営業担当もたくさんいます。 そうした信頼できるパートナーをしっかり選んで行なえば、決して難しいものではありません。むしろ、「忙しいビジネスパーソンに最も適した堅実な資産形成法」だと私は考えています。 そこで、不動産投資に対する誤解を解き、その本当の魅力を知ってもらうべく、10年前に「不動産投資の教科書」という専門メディアを立ち上げ、中立な情報発信と信頼できる不動産会社の掲載を心がけてきました。 不動産投資がビジネスパーソンに最適と考える理由は大きく3つあります。 1つ目は「安定性」です。不動産投資の収益には、物件を売却して利益を得る「キャピタルゲイン」と、物件を他人に貸して月々の家賃収入を得ていく「インカムゲイン」があり、私のおすすめは後者です。 家賃は、株式などと違って、突然暴落するようなことはまずありません。つまり、長期的に堅実かつ安定した収入が見込めます。人生100年時代と言われる中、将来自分が稼げなくなったときも物件が稼ぎ続けてくれることは大きな魅力です。