日立建機は24年3月期連結決算でマイニング事業の売上収益が前期比18％増の2918億円となり、2期連続で過去最高を更新した。ディア社との提携解消後、独自展開を進めている米州で鉱山機械の新車販売が伸びているほか、部品・サービスも拡大。今期は為替影響で1％減の2903億円を見込むが高水準が続くとみている。 　日立建機によると、2023年度の世界のマイニング需要はほぼ前年並みだったが、独自展開の効果で北米ではダンプトラック、南米ではトラックと超大型油圧ショベルの双方で特に販売が増えた。マイニング事業が全社の売上収益に占める比率は21％となり「資源バブル」と言われた12年度以来の2割超えを記録している。 　今年度の世界のマイニング需要は0～10％減と増加を見込んでいないが、分野や地域によって販売状況は異なりそう。一般炭の価格高騰が沈静化し、中小鉱山やコントラクターの投資は減ることが想定されるが、資源メジャーが操業する鉄鉱石などハードロックの需要は底堅く推移するとみており、豪州や北米向けは堅調が続きそうだ。1ドル＝141円と前年度より円高で計画を組んだことによる為替影響や、トラックの新車販売減で売上収益は1％減を予想するが、為替動向次第で上振れ余地がある。 　マイニングビジネスユニット長の福西栄治執行役常務によると、今年度も米州向けは増加を見込み、北米では超大型油圧ショベル、ペルーやチリといった南米ではダンプトラックに特に力を入れる。鉱山機械のアフターサービスも米州で強化していく考えで、今年下期にも米国西部での部品倉庫開設を目指す。