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年収が比較的多くても、貯蓄することに無頓着な人は一定数います。本人の仕事に対する姿勢や子どもの将来への期待などから、浪費をしているつもりがなくてもお金が貯まらないというケースもあるでしょう。本記事で加藤哲也さん（仮名）の事例とともに、FP dream代表FPの藤原洋子氏が、将来生活設計の注意点について解説します。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

「ねえあなた、そろそろ家を買いましょうよ」

加藤哲也さん（仮名）は、食品メーカーにお勤めの52歳サラリーマンです。現在の年収は1,500万円、家族は妻（49歳・パート）、長男（25歳・会社員）、次男（21歳・大学生）の3人です。3年前にマイホームを購入しました。当時の年収は1,100万円でした。 加藤さんは、大学進学のため地元を離れ、それからずっと首都圏で暮らしています。大学時代は学校から紹介のあった学生専門のアパートに住んでいました。大学卒業後は、勤め先の企業の社宅、結婚後は社宅を出て民間の賃貸アパートを契約しました。2LDKで家賃と共益費で9万円と、いままで住んでいた学生専門のアパートや社宅より、住宅費はかなり高くなりました。加藤さんは、生活するのに十分な収入は得ることができていましたので、通勤や日々の買い物などに便利がよいように、駅から徒歩10分ほどで新築のアパートを選びました。 次男が生まれて、アパートが少し狭く感じられるようになったので、賃貸マンションに住み替えることに。家賃と共益費、駐車場代は合わせて18万円です。加藤さんは、仕事が趣味のような方です。帰宅時間が遅く、平日はほとんどの日が寝るために帰るだけ、という生活でした。 そんな加藤さんにとって、賃貸住宅は毎日の生活に都合がよいものでした。3階なので、戸締りに気をつけなければならないのは玄関だけ、住居スペース以外の場所は掃除が行き届いています。困ったことがあれば管理会社に電話すれば、たいていのことは解決してくれます。 加藤さんが40代になり、長男が大学に通うようになったころ、妻は「そろそろ家を買ったらどうかしら……」と持ち掛けました。加藤さんは、「こんな時代で、いつ会社が倒産するかもしれないから、このままでいいんじゃない?」と住宅購入の提案に応じることはありませんでした。何度かそういう話はしましたが、数年が過ぎていきました。 仕事一途な加藤さんに比べて、妻は現実的でした。「会社にはいつまでいられるのかしら。年金で暮らすような年になってもいまのままの収入がある?」何度もの妻からの話に、加藤さんは声を荒らげる場面もありましたが、泣き出してしまった妻を見て、「そ、それもそうだな……」と徐々に考えを改めるようになったそうです。加藤さん夫婦が、妻の知り合いである筆者に、住宅購入について相談に見えたのは、それから間もなくのことでした。