英BBCも「ナブラチロワ氏が彭帥Tシャツの禁止を非難」との見出しを取り、一連の騒動を報じた。 　ナブラチロワ氏の批判談話を紹介した上で、「全豪OPのウェブサイトで中国の高級酒造企業の瀘州老窖とマットレス企業のデルッチの2社が企業パートナーとしてリストされている」と指摘。全豪OP主催者が中国に批判的な動きができない事情を暗に示唆した。 　さらに「金曜日の出来事は、クラウドファンディングGofundmeで、1万豪州ドル（約81万円）の資金が集まれば（彭帥はどこ？）Tシャツをさらに作ることを請け負うとするホームページを活気づかせた」と紹介した。ただ、一方で「国際スポーツ大会では、主催者が政治的発言と見なすものに対して規制を持つことは一般的だ。ウィンブルドンでは『大会地から政治的発言、不愉快で侮辱的な発言が記された物や服を身に着ける』ことを禁じている」などとも付け加えて大会主催者の判断にも理解を示した。 　米CNNも「全豪OPで彭帥（問題の）抗議を止めさせたことが批判される」との見出しを取り、「中国共産党がテニス選手の彭帥に対して不当な扱いをしているとする小さな抗議運動への対応で、全豪OPが批判に直面している」と伝えた。 　記事は一連の騒動について、「抗議者たちは中国の王薔と米国のマディソン・キーズとの試合中に『彭帥はどこ？』と書かれた横断幕を広げ、1人は彭帥を支援する同様のスローガンが書かれたTシャツを着ていた。抗議に関わった3人のうちの1人によると、全豪OPの警備員が金曜日に抗議行動を止めさせた」と記しつつ、同メディアもナブラチロワ氏のコメントを引用した。 　またダブルスでグランドスラムをすべて制覇しているフランスのニコラ・マユが発したSNS上の「どうなっている？なんと度胸のないことだ。もし中国のスポンサーがいなければどうだったろうか？」という批判の声も紹介。 「全豪OPでアソシエイトパートナー（大会主要スポンサー）にあたる3社のうちの1つは酒造企業の瀘州老窖で、2018年にスポンサー契約が発表された際に大会組織が大会史上もっとも大きな中国企業との契約となったと明かしていた」と、主催者が「彭帥はどこ？」Tシャツを禁じた背景を説明した。 　4連覇を狙っていたノバク・ジョコビッチの国外退去騒動でスタートした全豪OPはトラブル続きだ。