消費者物価指数の大幅上昇を受けて、2％の大台に乗ったアメリカの長期金利。FRBのパウエル議長は難しい舵取りを迫られている（写真：ブルームバーグ）

日経平均株価がまだ9000円台だった頃の話。今からちょうど10年前、2012年2月14日に日本銀行（当時の総裁は白川方明氏）が政策委員会を開き、資産購入基金による長期国債の買い入れ枠10兆円増額という金融緩和策の強化を打ち出した。その効果で、当日引け値が9052円だった日経平均は1カ月後に1万円台を回復し、為替も円安方向へと動いたことがあった。 この2月14日がちょうどバレンタインデーだったことから、市場では当時「バレンタイン緩和」と呼んで好感した。金融政策が後手に回っているとの批判が多かった白川日銀から市場への甘いプレゼント、という意味が込められていた。 もっとも、規模や施策が不十分だったためか、約3カ月後の5月11日には8953円と再び9000円を割り込み、元の木阿弥となってしまった。相場が大きく転換するには、この年の12月、第2次安倍政権誕生による「黒田バズーカ」発動まで待たなければならなかった。 カレンダーを見ていると、そんな昔のエピソードが頭の中によみがえってきた。ほんの、ひと昔前の出来事である。